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東京五輪中止の可能性報道、欧米メディア

【ジュネーブ=共同】新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京五輪・パラリンピックの開催を危ぶむ報道が欧米メディアから相次いだ。15日には米有力紙ニューヨーク・タイムズや米ブルームバーグ通信(ともに電子版)が第2次大戦後で初の中止に追い込まれる可能性があると悲観的な論調で伝えたほか、河野太郎規制改革相が日本の閣僚で初めて開催の不確実性を認めたとの報道も波紋を広げている。

同紙は「東京五輪への期待が暗転」と題し、日本や欧米での感染拡大に伴い、国内や国際オリンピック委員会(IOC)関係者の間で安全な五輪開催は不可能との見方が出始めたと指摘。IOCで最古参委員のディック・パウンド氏(カナダ)が開催に「確信が持てない」と述べたことなどを挙げた。

ブルームバーグ通信は(1)ワクチン接種が始まっても感染が猛威を振るっている(2)緊急事態宣言が出た日本での感染率が依然として高い(3)世論調査での開催支持率の低下―の3点を理由に「安全に開催できるか疑問を投げ掛けている」とした。

ロイター通信などは、河野氏の「(無観客の可能性を含めて)五輪に備えて最善を尽くす必要があるが、どちらに転ぶかは分からない」との発言を紹介。フランス紙フィガロは「日本の閣僚、五輪が開催されない可能性に言及」、スポーツ専門放送局ユーロスポーツ(ともに電子版)は「日本の大臣が『どんなことも起こり得る』と認めた」と報じた。

ニューヨーク・タイムズ紙は、IOCや大会組織委員会が開催計画にワクチンを考慮せず、約1万人の選手やコーチ、役員が接種していない状況を想定していると指摘。開催された場合も選手の行動は制限され、取材記者も選手への接触が限られたり、自由な移動が禁じられたりするとの見通しを示した。

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