ダイエット食品、相談急増　コロナ外出自粛が影響か

各地の消費生活センターや政府機関に寄せられるダイエット食品やサプリに関する相談が急増し、2019年度は過去最多の2011件に上ったことが消費者庁への取材で分かった。「吐いた」「じんましんが出た」といった健康被害を訴える声も多い。20年度の相談数は19年度を上回るペースという。背景には、新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛で体重を気にする人や新規参入業者の増加があると指摘されている。

消費者庁によると、20年度の相談件数は11月までで前年同期比146件増の1436件。ダイエット食品やサプリは、販売する際に医薬品としての承認が必要ない上、メーカーが他社ブランド製品を製造する「OEM」により、新規参入しやすい特徴がある。同庁の担当者は「安全性が担保されているかどうか分からない商品が多い」と話す。

国民生活センターによると、関東地方に住む50代の女性は5月、「初回0円」との広告を見てダイエット食品の定期購入を契約した。しかし、摂取後に下痢や便秘を繰り返し、じんましんが出たため解約を申し込んだところ、販売会社に「医師の診断書が必要」と言われた。

四国地方の50代の女性は4月、スマートフォンでダイエットサプリを購入。摂取すると顔中に発疹が出て1カ月以上治らなかったため、返品と解約を申し出たが、販売会社は応じてくれなかったという。

ダイエット食品を巡っては、脂肪を燃焼しやすい体質になり簡単に痩せるかのように表示していた「ケトジェンヌ」の販売会社に対し、消費者庁が昨年10月、景品表示法違反として課徴金納付命令を出している。

大手健康食品メーカーの担当者は「ネット通販やOEMで新規参入しやすい業界だが、原料や製造管理など品質を保てない業者がいるのも事実」と指摘している。〔共同〕