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21年世界成長は5.6%、OECDが上方修正 ワクチンに期待

コロナワクチンの普及が世界経済の回復ペースを左右する=AP

経済協力開発機構(OECD)は9日、2021年の世界の実質経済成長率が5.6%になるとの予測を発表した。新型コロナウイルスのワクチンの普及や米国の追加経済対策の効果を見込み、20年12月時点の予測から1.4ポイント上方修正した。感染の抑制が進むことで「世界経済は21年中ごろまでにはコロナ前を上回る水準に戻る」との見通しを示した。

OECDは年4回、経済見通しを公表している。20年12月に公表した前回の見通しでは、世界の実質経済成長率は21年に4.2%、22年に3.7%と見込んでいた。ワクチン接種など最新の情勢を踏まえた今回の見通しでは「世界経済の展望はこの数カ月で著しく改善した」とし、21年を5.6%、22年を4.0%にそろって上方修正した。

世界経済の当面の回復見通しについては、昨年末の時点で「21年末までにはコロナ前の水準に達する」としていたが、今回は「21年中ごろまでにコロナ前を上回る」とした。コロナワクチンの有効性が確認されつつあることや、米国で追加の大型経済対策が決まる公算が大きいことなどが見通しを明るくした。

国別にみると、米国の21年の成長率予測は6.5%で、前回見通し(3.2%)から3.3ポイントの大幅な上方改定とした。中国は前回見通しと比べ0.2ポイントの下方修正としたが、引き続き7.8%の高成長を見込む。

一方、日本の予測は前回から0.4ポイント上方修正したものの、2.7%どまり。主要先進国の中で最も低い水準となった。輸出の回復や東京五輪・パラリンピックの開催による経済効果が見込まれるものの、ワクチン接種の遅れと潜在的な成長力の弱さが響く。

予測通りなら21年の世界経済はオイルショックの起きた1973年以来の高成長となるが、下振れリスクは依然くすぶる。OECDは「ワクチンが十分に生産されて流通するまでにはまだ時間がかかり、現在のワクチンに抵抗する変異ウイルスが生まれるリスクも残っている」としている。

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