この記事は会員限定ですリカレント教育の課題 国主導、学校教育と代替的に
田中茉莉子・武蔵野大学准教授
[有料会員限定]
ポイント
○高等教育修了者のニーズとらえ直す必要
○非正規、シニア、中小従業員の参加に制約
○プログラムや支援制度の情報提供も課題
○高等教育修了者のニーズとらえ直す必要
○非正規、シニア、中小従業員の参加に制約
○プログラムや支援制度の情報提供も課題
ここ数年、日本でリカレント教育への関心が急速に高まっている。リカレント教育とは、学校教育を終えて社会に出た個人がニーズに合わせて再び教育を受ける循環型・反復型の一種の生涯教育のことだ。経済協力開発機構（OECD）が1970年代初頭に提唱した。OECDの2005年のリポートに...
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読みいただけます。
残り2666文字
すべての記事が読み放題
有料会員が初回１カ月無料
経済学などを専門とする学者や有識者が内外の論文やデータを紹介しながら、学術的な視点から経済の動きをわかりやすく解説します。
-
【関心高い記事】
- 植田和男氏が寄稿した「経済教室」一覧
こちらもおすすめ(自動検索)
