この記事は会員限定です従業員も問題解決の意識を サステナビリティー経営の現在
長谷川直哉・法政大学教授
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ポイント
○日本の脱炭素化出遅れは取締役会に原因
○企業力の指標として炭素利益率にも注目
○事業見直しはリーダーの決断が必須条件
○日本の脱炭素化出遅れは取締役会に原因
○企業力の指標として炭素利益率にも注目
○事業見直しはリーダーの決断が必須条件
サステナブル（持続可能な）投資が世界的なムーブメントとなり、経営陣との対話を通じて、持続可能な事業ポートフォリオへの移行を後押しする投資家が増えている。
一方、2015年の国連のSDGs（持続可能な開発目標）や温暖化ガス削減目標を定めたパリ協定を、リスクと捉える経営者は少なく...
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