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取締役会の実効性評価、大手企業で定着 基準に課題

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企業統治助言会社のプロネッド(東京・港)は上場企業の取締役会実効性評価の最新状況(2021年版)をまとめた。主要企業の92%が実効性評価を実施し、うち65%が「実効性がある」と結論づけている。定着はしてきたが頭打ちの状況で、質の向上の必要性も見えてきた。今後の課題としてはESG(環境・社会・企業統治)やサステナビリティー(持続可能性)を挙げる企業が前年の2.4倍に増えた。

上場企業に毎年実施求める

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SDGsは「Sustainable Development Goals」の頭文字をとった略語で、国連サミットで2015年9月、全会一致で採択された世界共通の行動目標。国や民間企業の取り組みに関する記事をお読みいただけます。

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