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カーボンニュートラル実現へ日本がすべきことは?

読者の提案と社長の講評 柿木厚司・JFEホールディングス社長編

柿木社長の提示した「カーボンニュートラル実現へ日本がすべきことは?」という課題に対し、多数の投稿をいただきました。紙面掲載分を含めて、当コーナーでその一部を紹介します。

■夢の空中ガス鉱山

曽田 昌弘(会社員、43歳)

CO2などの温暖化ガスは牛のげっぷにもたくさん含まれているという。いや、牛に限らず人間だって呼吸をするだけで吐き出している。温暖化ガスは生き物が生命を維持するだけでも排出されるのだから、ある意味では、経済活動のあらゆる場面で排出されるのは当然ともいえる。だとすると、野放図な排出は抑えなければならないにしても、削減だけでは限界がある。「げっぷを我慢しろ」「息を止めろ」とは誰にも言えない。そこで、排出削減と並行して目指したいのが、大気中の温暖化ガスを資源として回収することである。すでに直接空気回収技術の開発は始まっているが、資源としての活用は道半ばだ。廃棄された電子機器から回収した貴金属を「都市鉱山」と称するが、それにならって、大気中の温暖化ガスを回収してそれを資源にできれば「空中鉱山」になり得る。カーボンを大気中から採掘し、それを資源として使うことができるならば、夢の資源となる。

■地域の恵みで発電

桝田 晃貴(函館ラ・サール中学2年、14歳)

私は津軽海峡に面した町に住んでいる。その海峡は対馬海流が流れ込んでいるため、流れの速さは最大で秒速3メートル以上と言われる。海峡の向こう側には青森県が見える。今、青森県大間町では原子力発電所の建設が中断されたままになっている。カーボンニュートラルの実現に向けて考えたときに、この海峡で発電ができないかと思う。このときに考えたのは潮流発電である。潮流発電とは潮の流れを使って海中にあるタービンを回す発電方法だ。発電効率は40%台にもなり太陽光発電より高い。しかし、実現には解決すべき問題がたくさんある。発電量も北海道の一部と北東北の一部地域をまかなえる分しかないだろう。そうであっても、不可能を可能に変える強い意志を持ってこのような研究を進めていく必要がある。再生可能エネルギーでは火力発電や原子力のような大規模発電は難しいとは思うが、地域で使うエネルギーを地域の中でまかなう発想が必要となる。

■排出量の見える化

石川 優衣(産業能率大学経営学部2年、20歳)

私はCO2排出量の見える化を提案したい。近年では、地球温暖化対策やSDGsの目標を実現するための取り組みなどが企業から個人まで行われている。だが実際のところ常に意識して生活している人は少ないのではないか。ボストン・コンサルティング・グループが行った日本人の環境意識調査では、環境に与える影響をいつも気にしていると答えた人は10%。影響を減らすために自分の消費を制限できると答えた人は45%で、これは調査対象11カ国中一番意識が低かった。そこで意識を変えるためにはCO2排出量の可視化が効果的なのではないかと考えた。家や会社、街のいたるところにCO2を測る機械を設置し、リアルタイムでCO2の排出量を見ることができるようにするのだ。今排出されているCO2の量を目の前で見ることで、自分の行動がどれだけ影響しているのか理解できると同時に、環境問題をきっと身近に感じてもらうことができるはずだ。

【以上が紙面掲載のアイデア】

■海流発電を実現する

西村 典弘(会社員、53歳)

瀬戸内海は一見穏やかだが、複雑な潮の流れが常にあり、鳴門の渦潮などは特によく知られる。そこには、水島、福山に連なる広大な製鉄所がある。全長が数キロメートルにも及ぶ製鉄所であれば、沿岸に対して水平方向で、水路なり、暗渠(あんきょ)なりを設けた海流発電を検討できないだろうか。グリーン化に向け、太陽光、風力などとともに、船舶による海流発電や、海岸への垂直方向の波による発電も実験レベルでは行われるが、実用規模に達していない。陸上工事は低廉かつ大規模にでき、保守も容易と聞く。出力も水門により調整可能で、製鉄時の熱を補助動力源とし、航空力学などを応用した効率的な発電も可能となるという。低コストな自然エネルギーから得られた電力を二酸化炭素(CO2)分解に用い、さらに炭素素材も製造する。大出力ともなれば、鉄鉱を加工する炉そのものへの転用も考えられる。このような事業モデルの現実化こそ、日本が率先して取り組むべきことである。

■フードロスをゼロに

佐藤 優衣(産業能率大学経営学部2年、20歳)

フードロスに取り組むことを提案したい。国連環境計画(UNEP)によると、食品ロスの廃棄による温暖化ガスの排出量は、世界全体の温暖化ガスのうち8~10%を占めているという。私もバイト先で、まだ食べられる食材が捨てられていくのを目の当たりにしたことが何度もある。フードロス問題は、私たちが取り組むことのできる身近な課題である。食材を選ぶ際には賞味期限が近いものから選ぶ、食べられない分までは頼まないようにするなど意識を少し変えることで、フードロスに取り組むことができるのではないだろうか。まず、食品が捨てられることに対し「もったいない」という感覚を個々人が持つことが重要であると考える。そのために幼少期から学校教育などでフードロス中心の食育を積極的に行っていく。この取り組みは、日本人の食に対する意識を大きく変えることにつながり、カーボンニュートラルな世界に一歩近づくことができるのではないだろうか。

■畜産からフードテック食品へ

三須 海聖(駒沢大学グローバル・メディア・スタディーズ学部2年、20歳)

カーボンニュートラル実現へ日本がすべきことは豚や牛などの畜産を減らし、大豆ミートや昆虫食などのフードテック食品へ移行することだ。畜産業は大量の二酸化炭素(CO2)を排出する。そこで大豆ミートや昆虫食に変えることでCO2排出を軽減できると考える。また、肉を電子レンジやIHで調理する際、細菌等の問題により、よく調理することが求められるが、フードテック製品は細菌等の問題がないため、調理にかかる電力消費量を抑えることも可能である。日本のフードテック産業は欧州などに比べ遅れており、今後取り入れていく伸びしろがあると考える。フードテックを浸透させるため、小・中学校の給食に1か月に1回程度大豆ミートで作ったハンバーグやコオロギクッキー等を取り入れたり、フードテック製品専門のレストランを立ち上げたりして、フードテックを日本に広めていけば、カーボンニュートラルを実現できると考える。

■目標達成への近道

川股 咲穂(関東学院六浦高校1年、16歳)

カーボンニュートラルの実現には、移動時に公共交通機関や自転車、徒歩を利用するなど環境に配慮した生活をすることが必要だ。政府は2050年までに温暖化ガスの排出を全体としてゼロにすると宣言した。その実現には、移動時の自動車の利用を可能な限り控えるべきだと思う。移動に伴う二酸化炭素(CO2)排出量は生活全体の約4分の1を占めるとされ、移動手段を見直すことでCO2排出量の削減につながる。また、日本の温暖化ガス排出量の約6割は衣食住を中心とした家計関連とされている。例えば地元の食材を利用することで、食品を輸送する距離が短縮され、CO2の排出減少につながる。植物を生かした緑のカーテンを利用するほか、通気の良い服を着たりすることで、夏の暑さ対策を施しエアコンの利用頻度を減少させることができる。このように小さいことから始めていくことが、目標を達成するための近道になると思う。

■ミドリムシの時代に

久川 凌(学校法人岩崎学園情報科学専門学校3年、23歳)

私は成長の過程で二酸化炭素を吸収し、酸素を生み出すミドリムシこそがカーボンニュートラル実現の鍵だと考える。その理由はまず、多くの地域で簡単に培養ができることだ。既に大量培養にも成功している。次に、石油製品の代わりにもなることだ。ミドリムシは再生可能なバイオ燃料になり、プラスチック製品の材料にもなる。特に石油のような有限資源ではなく、増産が可能な無限資源になりうることにも注目すべきだ。最後に、日本人の「新しいもの好き」という気質に、ミドリムシ活用の新規性、発展性が合致していると思うからだ。しかし、ミドリムシの素晴らしさは広く知られていないので、もっと情報発信が必要だと感じる。例えば、ミドリムシフェスティバル。楽しく学べて、印象に残る催しがあると興味を持つ人がきっと増えるだろう。ミドリムシは地球にやさしく様々な活用方法があり、可能性に溢れている。21世紀の日本はミドリムシの時代にすべきだ。

■義務教育で学ぶ

吉村 直晃(会社員、48歳)

小学校からの義務教育に、地球環境についての学習を取り入れることを提案する。もはや産業界の努力だけで地球温暖化を止めるのは難しくなっている。時間はかかるが、地球温暖化について学んだ子どもたちが大人になったとき、人々の温暖化への意識は向上するはずである。具体的には、小学校の理科、社会と中学校の理科、社会の一部を地球環境問題の授業にあてるのだ。英語やプログラミングが小学生の必修科目になったが、私にはそれより学ぶ意義が大きいのではないかと思える。大学入試においても、地球環境問題を必須科目に追加したい。2050年には、現在の小学生が35~40歳になる。社会の第一線を担う世代に、義務教育で培った地球環境問題についての高い意識や知識が備わっていれば、課題解決に向けた取り組み方は現在とは違ったものとなろう。ノーベル賞に値するような研究成果が出現するかもしれない。教育の力を発揮すべきときだ。

■地球の許す範囲で消費

後藤 薫平(慶応義塾高校3年、17歳)

社会にモノは不可欠だ。しかし、1年に1度しか使わないようなものもあるから、何でも1人に1つというのは非効率だ。僕が提案するのは、個人で所有するモノは毎日使うものだけに限定すること。そして、家族よりちょっと大きい程度の小さなグループをつくり、たまにしか使わないモノはグループの共同所有にするというものだ。人間は大きな変化を受け入れるのが難しいが、これくらいの比較的小さな変化であれば、受け入れることができるはずだ。これまでの経済発展は大量生産・大量消費で成り立ってきた。その帰結として、競争のために捨てられてしまうものを平気で生産するようなことも起こっている。処分されるモノがなるべく出ないように生産者と消費者の関係を組み替えれば、量による競争の放棄によって始まる縮小の中でも住みよい社会にできると考える。地球にも許容量がある。地球が支えることのできる範囲での消費が、これからの常識だ。

■炭素税で意識付け

石川 立宮(海陽学園海陽中等教育学校3年、15歳)

カーボンニュートラルという言葉は特定の職種の人には身近に感じることかもしれないが、僕たち学生などにとってはあまり縁がない。そこで僕は日常生活において税金やスタンプ、シール集めなど、カーボンニュートラルを意識させる手段をつくることを提案したい。税金については「炭素税」と呼ばれるものの実現である。炭素を多く含む商品に税を課せば、消費者は炭素ゼロの商品へと自然と手を伸ばす。企業側も売り上げのために炭素ゼロの商品開発に力を入れるだろう。スタンプ、シール集めは、子供を対象としたもので、炭素ゼロの商品を買うことで店によって異なるシールやスタンプがもらえるというものだ。これにより子供向けの商品の炭素ゼロ化の発展が期待できるとともに、小さい頃から「炭素」というものを身近に感じることができるようになると思っている。特定の業界内だけではなく国民全体に影響を与えるものがこれからの日本には必要なのだ。

■焦らない発想

渡辺 気(関東学院六浦高校2年、17歳)

発想をガラッと変え「あえて考えすぎない」ということを提案したい。ここ数年、私は凄く生きづらい世の中になったと感じている。17年間しか生きてない高校生が何を言ってるのかと思うかもしれない。周囲の状況の変化など、色々な要因が重なっているが、私が幼稚園、小学生のときは少なくとも、もっとのびのび暮らせていたと思う。世界全体が環境問題に対し、あまりにも短期間で解決しようとしているように感じる。SDGs(持続可能な開発目標)を例に考えてみたい。ここ最近で何か変わったことはあるだろうか。SDGsにおいては、人権やジェンダー問題などはかなり浸透してきているが、環境の問題に変化はあるのだろうか。割り箸を使ったり、レジ袋を有料化したりすることが、かえって環境に悪いという話を聞いたことがある。今の地球の環境は長い時間をかけて形成されてきた。これは戻すときも同じではないか。できることからゆっくりやっていく発想も大切だと思う。

■地熱資源を生かす

古谷野 杏奈(会社員、32歳)

カーボンニュートラル実現のため、再生可能エネルギーへの移行は欠かせない。しかし、太陽光や風力といった主流の方法は、発電量が天候に左右され出力が安定しないという課題がある。そこで、私は地熱発電に注目した。地熱発電は地中熱を利用して発電するため、出力が安定的である。また、日本の地熱埋蔵量は世界3位と豊富であり、資源の有効活用にもつながる。もちろん地熱にも課題はある。高額な掘削コスト、熱源の地質調査の精度などが主な課題だ。しかし、太陽光や風力の課題と比べると、地熱のこれらの課題は技術力で解決できるのではないかと素人ながら感じる。掘削コストは浅い掘削でも採熱できる技術の開発により低減し、地質調査は地震研究で培った知見を生かせるのではないか。日本の地熱資源と技術力は世界有数であり、ポテンシャルがある。地熱発電所の開発はお金も時間もかかるが、国が本気で取り組むのなら私は一国民として応援する。

■対策しただけ報酬

河野 舜(産業能率大学経営学部2年、20歳)

私が考えるカーボンニュートラル実現に向けて日本がすべきことは、1か月に1回、家ごとにどのような温暖化対策をしたかチェックする仕組みをつくり、努力に応じて報酬を与えることだ。現在の日本は環境問題に対する意識が低いと思う。実際に取り組んでいる人は少ないだろう。取り組まない理由は、自分に直接見返りがない、これで本当に対策になっているのか実感がない、という理由なのではないか。そこで、私は環境対策に取り組んだだけ報酬が出る仕組みを提案する。社会問題でお金を発生させるのは汚いという意見もあるだろうが、実際に今は環境が悪化している一方だ。このまま悪化させるよりも、多少強引でもお金を発生させることによって悪化を食い止める力が生まれると思う。以上のことから、私が考える日本がすべきことは、定期的に各家庭がどのような温暖化対策をしたかチェックする仕組みをつくり、努力できたら報酬を与えることだ。

■二酸化炭素(CO2)地下貯蔵技術確立を

中田 創士(海陽学園海陽中等教育学校1年、13歳)

カーボンニュートラル実現に向けて日本がすべきことは、「CCS技術の確立」であると考える。CCSとは、二酸化炭素(CO2)を回収し地下に貯蔵する技術だ。日本では北海道などで実験が進んでいるが、世間にはあまり知られていない。CCS技術を確立し、製品化する取り組みを国民へ広げることにより、二酸化炭素を削減できると思う。具体例としては、政府が二酸化炭素を一定量集めた企業に対して補助金を出すといった仕組みの提供や、二酸化炭素の排出量が多い火力発電所、工場などへのCCS機能の設置義務付けなどだ。こうした取り組みで、二酸化炭素の排出削減はもちろんのこと、既に排出されてしまった二酸化炭素も削減することができる。CCS技術の確立・運用により、二酸化炭素の大幅削減が可能となり、カーボンニュートラルは実現する。さらには、地球温暖化や酸性雨、光化学スモッグなどといった環境問題の改善にもつながると思う。

■自分の消費エネルギー

佐野 悦朗(無職、80歳)

私たち人類はどこまでも便利なモノを追い求め、数々の画期的な発明をし、思う存分に便利さを享受してきた。しかし本当にこれでよかったといえるだろうか。便利さを求める気持ちを満足させるために、地球にある資源をどれだけ大量に消費していることか。産業界から出る二酸化炭素の抑制が重要なのはもちろんのこと、我々個人も日ごろから消費エネルギーに対する貢献の意識を高めることが肝要だ。そのために家庭で使っているエネルギーを数値で示してはどうだろう。例えば固定費として自宅の建物、自動車、電化製品などの品目の消費エネルギーを個人ベースで算出し、変動費として電気代、ガソリン代なども加える。家計簿のように毎月の変動を把握し、自分の消費に無駄はないのだろうか、との意識を持ち改善に努める。国はその金額を税金申告時に把握し、前年度より減っていれば優れた努力の結果として納税額に反映させるのも一案だ。

JFEホールディングス・柿木厚司社長の講評

皆さんから多くのアイデアをいただき、カーボンニュートラルへの関心の高さを感じました。大きく分ければエネルギーをつくる新たな発想と、食品の廃棄を減らすなど身近な行動様式に関する提案の2種類があったと思います。カーボンニュートラルが自分たちにどういう意味を持つのか、自分たちに何ができるのかを考えている若い人が想像以上に多く、感心しました。

「空中鉱山」はとても斬新な発想です。大気から二酸化炭素(CO2)を直接回収する技術はありますが、基本的には不要なものを回収する考え方です。それを都市鉱山と同じように資源として使おうという発想自体が素晴らしい。資源が非常に乏しい日本でも、空気はどこにでもあるわけですから。

CO2を減らすうえで再生可能エネルギーは非常に重要ですが、日本には洋上風力に適した遠浅の海が少なく、太陽光も中東などに比べると規模で劣ります。その点で、海の流れそのものをエネルギー源にしようという「潮流発電」は面白いアイデアです。日本独自のエネルギーを生み出すには、島国という特性を生かすことは重要だと思います。

「CO2排出量の可視化」は、個人として何ができるかを考えた大事な発想です。企業ほどではないにしても、個人の様々な活動の中でCO2は排出されます。可視化によって行動様式を変えることが排出量を減らす1つのカギになると思います。

今回は「日本がすべきことは?」という大きなテーマでしたが、集団だったり自分だったり身近なところに引き寄せて問題を考えようという視点は非常に心強く思いました。

我々も主力の鉄鋼業でCO2を多く排出しているため、カーボンニュートラル実現に向けて様々な技術開発を進めています。一方で、日本全体では輸入化石燃料に大きく頼ったエネルギーの問題があります。海外依存度を下げ、日本の特性を生かしたエネルギーを生み出すことを国全体で考える必要があると思います。

◇――――――――――◇

将来の仕事を選ぶときに、社会貢献にどう結びつくかを重視する学生が増えているといいます。今回寄せられたアイデアを見ても、地球温暖化に対する若い人たちの感度の高さを感じました。とっぴな発想よりも、まずは自分たちの身の回りの生活を改めようという真摯な意見が多いのが印象的でした。

実際、環境や人権などに配慮する「エシカル消費」をけん引しているのは若い世代の人たちです。大量生産、大量消費になれてきた私たち中高年こそ、意識を変えていく必要がありそうです。

(編集委員 半沢二喜)

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