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潮流分析「トークンエコノミー」脚光、日経BP調査

日経BP(東京・港)は技術とマーケティング、消費の3分野の潮流を分析した「トレンドマップ2021下半期」をまとめた。技術分野では、非代替性トークン(NFT)のブームを背景に「トークンエコノミー」が将来性、経済的なインパクトの両方で大きくスコアを伸ばした。

NFTはブロックチェーン(分散型台帳)技術を使い、作者や所有者の情報が保証されたデジタル資産を指す。複製が困難で美術品などとしての価値がある。21年は国内企業が相次いで電子市場を開設し、トークンエコノミーが形成されつつある。NFTはアバターなどを介して参加者同士が交流する「メタバース(仮想空間)」との親和性も高く、将来性が評価された。

トレンドマップは中長期的なトレンドを可視化する目的で、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が半期ごとに作成。3分野のキーワードについて、専門家らに将来性と経済インパクトを聞いて点数化した。満点は5点。

マーケティング分野では、インターネットとリアル店舗を融合する「OMO・オムニチャネル」が急浮上した。コロナ禍による外出自粛の影響からネット通販が拡大。企業は、デジタルとリアルの双方を駆使して消費行動に対応することが重要になっている。

消費分野では「オタク消費」が将来性でスコアを伸ばした。自分の好みのアイドルや俳優、キャラクターなどを強く支持する「推し活」がZ世代を中心に広がり、消費に影響を及ぼしている。インスタグラムでは「#推しのいる生活」付きの投稿が急増。キャラクター商品ではイメージカラー「推し色」を採用したシャープペンシルがヒットした事例もあり、企業の商品開発や販促に重要な切り口となりそうだ。

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