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筑波大、環境関連で戦略機関を相次ぎ設立 4月1日付

筑波大学は4月1日、相次いで環境関連の戦略機関を設立する。ゼロカーボン社会を目指すため、安価に水素を製造・貯蔵する技術を開発する研究センターと、2030年が期限の現行のSDGs(持続可能な開発目標)の先を見据えた新たな戦略を練る組織を設立する。茨城県つくば市に集積する先端研究機関とも連携、大学や研究機関が持つ豊富な知見をスマート社会実現に活用する。

「ゼロCO2エミッション機能性材料開発研究センター」は、白金などの貴金属を使わずに水素を安価に製造、貯蔵・輸送する技術を開発する。銅など安価な「卑金属」を新たな触媒材料として活用するなど、筑波大が蓄積している技術や知見を生かす。

このほか、温暖化ガスの二酸化炭素をメタノールやギ酸など化成品や燃料の原料になる有用な物質に転換する「グリーンイノベーション基盤技術」も研究する方針だ。

さらに、酸素や微生物などの生体触媒機能を活用したエネルギー変換技術についても研究開発を進める。

環境関連技術はこれまで、各研究機関が個別に手がけてきた。今回、新たに研究センターを設立し、つくば市に集積する物質・材料研究機構、産業技術総合研究所、高エネルギー加速器研究機構とも協働する体制を構築する。

自動車関連やエネルギー関連、石油関連など民間企業と基盤研究や応用研究で協力し、物質科学の観点で積極的にゼロカーボン社会の実現に貢献する考え。センター長には、筑波大の近藤剛弘・数理物質系准教授が就任する予定だ。

SDGsについて考える戦略立案機関「DESIGN THE FUTURE機構」も4月1日付で新設する。機構長には、西尾チヅル・筑波大ビジネスサイエンス系教授が就く。

国連が提唱する現行のSDGsは30年が期限だ。新機構はSDGsやカーボンニュートラルに関する戦略を立案。世界や国レベルに還元し社会実装できる新たな技術開発に生かすほか、政策提言も手がけ、未来を見据えたビヨンドSDGsを描く考えだ。

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