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ヤマハ発、豪新興とスマート農業技術を開発

ヤマハ発がスマート農業で活用を狙う無人走行車両の試験機

ヤマハ発動機は9日、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」技術を駆使するスマート農業分野でオーストラリアのスタートアップ企業、ザ・イールド・テクノロジー・ソリューションズ(シドニー市)と技術を共同開発する契約を結んだと発表した。両社のノウハウを組み合わせ、スマート農業の技術開発を推し進める。

ザ・イールド社は2014年に設立した、スマート農業関連の新興企業だ。薬剤散布や灌漑(かんがい)、収穫などの最適な時期を決めるのを支援するサービスを手掛ける。コーポレートベンチャーキャピタル(CVC)活動を手掛ける、ヤマハ発の米グループ会社を通じて20年に出資を受けた。

共同開発では、ヤマハ発の無人走行車両や自動収穫技術、ザ・イールド社のデータ分析、人工知能(AI)の技術の活用を見込む。農作物の生育状況を画像で把握し、収穫量を予測するシステムの確立などをめざす。豪ワインメーカーと連携し、同社のぶどう畑でデータ収集や実験にも取り組む。

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