七尾線、約1割を減便へ　JR西日本が石川県に説明

JR西日本は5日、石川県で金沢と能登地域を結ぶJR七尾線について、2022年3月のダイヤ改正で減便する方針を明らかにした。減便本数は今後検討するというが、現在の運行本数の約1割を削減するとみられる。同社は新型コロナウイルス感染症に伴う収支悪化から、ローカル線の減便に踏み切ってきた。見直しの動きは石川にも及ぶ。

同日、JR西日本金沢支社の漆原健支社長が石川県庁を訪れ、谷本正憲知事や沿線自治体の首長らに減便の概要を説明した。説明後、漆原支社長は記者団に対して「（ローカル線の運行本数見直しも含めた）構造改革はコロナ前からの課題だった。収支が悪化し、ダイヤを見直さざるを得なくなった」と釈明した。

JR七尾線は沿線住民に加え、和倉温泉（七尾市）などを訪れる観光客も利用する。現在は普通列車が54本、特急列車が12本の計66本を運行している。減便は普通列車を中心に全体の1割程度を想定しているようだ。通勤通学の時間帯を避け、運行間隔が空かないよう調整する。

谷本知事は「JR西とは信頼関係がある。丁寧に話し合いをしながら、沿線の自治体にも丁寧な説明をお願いしたい」と話した。特急については「能登への観光客が減ってはいけない」として配慮を求めた。

北陸3県では福井と富山の両県でローカル線見直しの動きが強まっている。JR西は10月から、福井県で小浜線と越美北線を減便した。20年には富山県で氷見線と城端線の次世代型路面電車（LRT）化を沿線自治体に提案した。