がん診断数が減少「コロナ禍影響か」　横浜市立大が研究

横浜市立大学は2日、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、がん診断が適切に実施できなかった可能性があるとの研究結果を同大学のグループがまとめたと発表した。受診控えなどが広がり、コロナ禍の影響で切除機会を失った人はがん10種で計2万8817人と推定され、新型コロナを直接原因とする2020年度の死亡（3492人）の8倍に上ったとしている。

横浜市大付属病院化学療法センターの堀田信之センター長らの研究グループが全国のがん患者の登録データを解析し、英文医学誌に掲載されたという。

研究では診断数の多いがんについて診断や切除の推移を分析。20年度の診断数は予想と比べ食道がんで9.2%減。胃がん12%、結腸がん8.3%と大幅に減少し、進行がんに比べ早期がんの診断数の減少割合が多い傾向も確認された。切除数は食道がんで12.6%減。胃がんで14.1%、結腸がんで9.2%減少だった。健康診断の中止や受診控えなどが要因となったとみられるとしている。