東証大引け　反発、半導体や資源関連に買い　売買代金は再編後最少

26日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前週末比170円62銭（0.65%）高の2万6405円87銭で終えた。前週までの大幅下落を受け、自律反発狙いの買いが優勢だった。クリスマス休暇中で海外勢の参加者が少ないうえ、新たな取引材料も乏しく、買い一巡後は膠着感が強まった。東証プライム市場の売買代金は2兆円を割り込み、4月の市場再編後の最少となった。

日経平均は前週に1200円超安と短期間で急速に下落したため、このところ下げが目立った自動車や半導体関連株に見直し買いが入った。資源高を背景とした前週末の米株高を受け、東京市場でも鉱業や商社などの関連銘柄に物色が向かった。一方、前週に大幅上昇した銀行や保険株には利益確定の売りが出た。

26日は欧米や香港市場が休場。東京市場で海外勢の取引参加者が少なく、国内勢の持ち高調整や個人投資家による短期目線の売買が中心との見方があった。日経平均は朝方に一時200円超上昇したが、積極的に上値を追う材料は乏しかった。

東証株価指数（TOPIX）は反発した。終値は前週末比4.58ポイント（0.24%）高の1902.52だった。銀行や保険株の下落が重荷となり、午前に下げに転じる場面もあった。

東証プライムの売買代金は概算で1兆7793億円。売買高は8億2050万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1056と、全体の約6割を占めた。値下がりは691銘柄、変わらずは91銘柄だった。

フジクラやマツダ、東エレク、INPEX、双日が上昇した。シャープや日揮HDの上げも大きかった。一方、三菱UFJや三井住友FG、MS&AD、第一生命HDが下落。東電HDの下げも目立った。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕