東証大引け　反落　米利上げ長期化観測を嫌気、円安は支え

15日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比100円91銭（0.37%）安の2万7501円86銭で終えた。14日発表の1月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回る伸びを示し、米金融引き締めの長期化観測が高まったのを嫌気する売りが優勢だった。日経平均が心理的節目の2万7500円を上回る水準では個人投資家などの戻り待ちの売りに押された。

1月のCPIは前年同月比6.4%上昇し、市場予想（6.2%上昇）を上回る伸びとなった。米利上げが長引くとの見方から、きょうの日本株市場では電子部品関連などのグロース（成長）株の下げが目立った。香港など主要なアジアの株式相場は総じて下落しており、日本時間15日の米株価指数先物も軟調に推移した。

日銀の次期総裁の政策方針を見極めたいとの見方も多く、上値を追う買いは入りづらいとの声も聞かれた。個人や国内の機関投資家などが日経平均の2万7500円を上回る水準では売りを出したとの見方もある。

半面、円相場の下落は日本株の下支え要因となった。外国為替市場では1月初旬以来となる1ドル=133円台まで円安・ドル高が進んだ。朝方には輸出採算の改善期待から自動車など輸出関連株に買いが入り、日経平均は100円超上げる場面もあった。米金利の上昇を受けて保険や銀行株も総じて堅調だった。

東証株価指数（TOPIX）は反落し、前日比5.35ポイント（0.27%）安の1987.74で終えた。

東証プライムの売買代金は概算で2兆7304億円、売買高は11億8791万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1127銘柄だった。値上がりは624、変わらずは85銘柄だった。

リクルートや太陽誘電、SMC、資生堂が下落。半面、東京海上やJT、日本製鉄、NTNは上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕