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東証大引け 3日ぶり反落、78円安 米金利上昇への警戒感続く

15日の東京株式市場で日経平均株価は3日ぶりに反落し、前日比78円81銭(0.29%)安の2万7093円19銭で終えた。前日の米株式市場で米長期金利の上昇を背景にハイテク株が下落した流れを受け、東京市場でも運用リスクを回避する売りが優勢だった。半導体関連など成長(グロース)株の下げが目立った。

14日の米株式市場はニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁の発言などを受け米金融政策の引き締めが加速するとの見方から米長期金利が上昇し、米ナスダック総合株価指数やフィラデルフィア半導体株指数(SOX)が大幅安となった。東京市場でも精密機器、電気機器などが売られ、下げ幅は380円を超える場面もあった。

前場には一時、上昇に転じる場面もあった。前日に好決算を発表したファストリが大幅高となり、1銘柄で指数を約185円押し上げた。外国為替市場で一時1ドル=126円台半ばまで円安・ドル高が進んだことからトヨタなど輸出関連の一角も買われた。

岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長は「きょうは指数寄与度の高いファストリの上昇が下支えしたが、米長期金利の上昇に対する投資家の警戒感は依然として強い」とみていた。

東証株価指数(TOPIX)は3日ぶりに反落し、前日比11.74ポイント(0.62%)安の1896.31で終えた。東証プライムの売買代金は概算で2兆448億円、売買高は8億8006万株だった。東証プライム市場の値下がり銘柄数は1350と、全体の約7割を占めた。値上がりは434、変わらずは55だった。

東エレクアドテストソフトバンクグループ(SBG)、TDKソニーGエムスリーが下落した。半面、ホンダコマツ日立建機セコムは上昇した。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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