東証大引け　大幅反落し796円安　米利上げ加速を警戒

14日の東京株式市場で日経平均株価は5営業日ぶりに大幅反落し、前日比796円01銭（2.78%）安の2万7818円62銭で終えた。日経平均の下げ幅は6月13日（836円安）以来の大きさだった。米国の利上げが加速するとの警戒から、13日の米株式相場が急落。投資家心理が悪化し、東京市場でも幅広い銘柄への売りが強まった。

13日発表の8月の米消費者物価指数（CPI）の上昇率が市場予想を上回り、米連邦準備理事会（FRB）が大幅な利上げに動くとの見方が強まった。13日の米株式市場でダウ工業株30種平均は1276ドル安となり、今年最大の下げ幅を記録。東京市場にも売りが波及し、割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）のグロース（成長）株を中心に売りに押された。

午後には日銀が為替介入に備え、市場関係者に相場水準を尋ねる「レートチェック」を実施したと伝わった。外国為替市場で円相場が1ドル=143円台に下げ幅を縮めるのと歩調を合わせるように株価指数先物に売りが出た。

一方、市場では「投資余力のある個人投資家は主力銘柄を中心に積極的に買いを入れていた」（ネット証券）との声があった。

東証株価指数（TOPIX）は5営業日ぶりに大幅反落し、39.11ポイント（1.97%）安の1947.46で終えた。

東証プライムの売買代金は概算で3兆620億円、売買高は12億48万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1675と全体の91%を占めた。値上がりは131、横ばいは31銘柄だった。

ソフトバンクGや東エレクが下げた。ソニーGやエムスリーも安い。半面、高島屋やANAHDが上げ、JR東日本、日本製鉄が高かった。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕