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東証大引け 3日続落、米大幅利上げ観測で売り 短期マネー主導

14日の東京株式市場で日経平均株価は3日続落し、前日比357円58銭(1.32%)安の2万6629円86銭で終えた。5月26日以来の安値となる。14~15日の米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に米連邦準備理事会(FRB)が0.75%の利上げに踏み切るとの観測が浮上し、前日の米株式相場が大きく下落した流れで日本株にも売りが優勢だった。

FOMC前で様子見の投資家も多いなか、短期マネーが相場を左右した。午前は値がさ株などに売りがかさみ、日経平均は600円超下落した。もっとも、米株価指数先物が日本時間14日の取引で上昇したのを受けて、日本株にも次第にショートカバー(売り方の買い戻し)が入り、大引け前にかけては下げ幅を縮小する展開となった。金融株や海運株の上昇も目立った。

東証株価指数(TOPIX)は4日続落し、前日比22.61ポイント(1.19%)安の1878.45で終えた。

東証プライムの売買代金は概算で3兆333億円。売買高は12億6090万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1403と、全体の約76%だった。値上がりは382、変わらずは53銘柄だった。

東エレクソフトバンクグループ(SBG)、第一三共KDDIが下落した。一方、太陽誘電信越化アドテストが上昇した。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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