東証14時　軟調　再び下げ幅600円超、安全資産に資金シフト

14日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は軟調。前日比620円安の2万7200円台前半で推移している。米銀行の相次ぐ経営破綻に端を発したリスク回避の売りが海外投資家から続いているもようだ。一部投資家は保有株を売却し、資金を安全資産に移す動きが出ているとの指摘があった。

米銀の経営破綻で投資家心理が悪化し、金の上場投資信託（ETF）などへの資金シフトが活発化している。14日の米国では2月の消費者物価指数（CPI）が発表される。結果を見極めたいとして、様子見姿勢の投資家もいるもようだ。

14時現在の東証プライムの売買代金は概算で2兆7485億円、売買高は13億8708万株だった。

ソフトバンクグループとファストリが後場一段安。第一生命HDとりそなHDは引き続き売られている。一方、日清粉Gと味の素が堅調。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕