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オミクロン型への警戒続く(先読み株式市場)

6日の東京株式市場で日経平均株価は反落か。新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」への警戒から前週末3日の米株式相場が下げた流れを引き継ぐだろう。日経平均は目先の節目である2万8000円を上回ったことで、戻り待ちの売りも出るとみられる。一方で、短期筋の買い戻しで底堅くなる可能性もある。日経平均は2万7600~2万8100円を中心に推移しそうだ。

3日の米株式市場でダウ平均工業株30種平均は反落し、前日比59ドル(0.17%)安だった。年初から上昇が目立った高PER(株価収益率)のハイテク株の下げがきつく、ナスダック総合株価指数は1.9%安。S&P500種株価指数は0.8%下げた。

3日発表の11月の米雇用統計では非農業部門の雇用者数が前月比21万人増と市場予想(57万3000人増)を大幅に下回った。一方、失業率は4.2%と、10月の4.6%から低下した。米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和の縮小をためらうような雇用の悪化が示されなかったのも米株相場の下押し材料だった。

4日早朝の大阪取引所の夜間取引で日経平均先物は下落。12月物は前日の清算値と比べ280円安の2万7790円だった。先物にさや寄せする形で、週明けの日経平均も下げて始まる公算が大きい。

朝方の売買一巡後はオミクロン型に関するニュース待ちの展開だろう。このところの相場の下げは短期筋が主導しているとの見方が多い。東証1部の空売り比率をみても、45%超と高水準での推移が続いている。売り圧力が強まっている半面、買い戻しが入れば、相場を支える要因になり得る。

5日付の日本経済新聞朝刊は「中国恒大集団が広東省政府や中国人民銀行(中央銀行)など政府の全面的な監督・指導のもとで、外貨建て債務の再編を目指すことになった」と伝えている。恒大集団の資金繰り不安が注目を集めた場面で売られたダイキンやTOTOの材料になるかもしれない。

6日はQUICKが12月の株式月次調査を発表する。臨時国会が召集される。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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