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米株安重荷、オミクロン型に警戒(先読み株式相場)

1日の東京株式市場で日経平均株価は続落か。新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」への警戒が引き続き重荷となる。米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長の発言を受け、金融政策の正常化のペースが早まるとの思惑が広がったのも株売りにつながる。日経平均先物が夜間取引で下げ止まった2万7400円前後の水準が下値メドとなりそうだ。

11月30日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前日に比べ652ドル(1.85%)安で終えた。パウエルFRB議長が米議会証言で「テーパリング(量的緩和の縮小)を2~3カ月早く終えるのを検討することが適切だと思う」と述べた。金融引き締めに積極的な姿勢と受け止められ、幅広い銘柄に売りが出た。

ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は1.55%安、S&P500種株価指数は1.89%安だった。米株式相場が下落した流れを受け、日経平均も安く始まりそうだ。

その後は、新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」に関するニュースに振らされる展開が見込まれる。前日は、米製薬大手モデルナの最高経営責任者(CEO)がオミクロン型に対する既存ワクチンの有効性はかなり低いとの見通しを示したとの報道を受け、日経平均は下げ幅を広げる展開となった。日本でもオミクロン型の感染が初めて確認されるなど新たなニュースが出ている。

足元の日経平均の下げについては、短期筋による売りが主導しているとの見方が多い。オミクロン型の存在が伝わって以降、11月26~30日の東証1部の空売り比率は46~51%台で推移している。直近の5日移動平均は46.6%。日経平均が直近の安値を付けた10月6日に47.3%まで上昇した後、日本株相場は持ち直している。追随する悪材料が出なければ、空売りの買い戻しなどで相場が底堅くなる可能性もある。

11月末時点のQUICKコンセンサスDIが公表になる。財務省は7~9月期の法人企業統計を発表する。中国では、11月の財新中国製造業購買担当者景気指数(PMI)が発表になる。

〔日経QUICKニュース(NQN)〕

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