米国株、ダウ続落し543ドル安　長期金利上昇でハイテク株に売り　銀行株も下げる

【NQNニューヨーク=古江敦子】18日の米株式市場でダウ工業株30種平均は大幅に3日続落し、前週末の14日に比べ543ドル34セント（1.5%）安の3万5368ドル47セントで終えた。米長期金利が上昇し、相対的な割高感が意識された高PER（株価収益率）のハイテク株が売られた。朝方発表の決算が嫌気されたゴールドマン・サックスが大幅に下げ、金融株全般が売られたのも相場の重荷だった。

長期金利が一時1.87%と前週末終値に比べ0.09%上昇し、2020年1月以来の高水準を付けた。金融政策の影響を受けやすい2年物国債利回りもほぼ2年ぶりに1%を上回った。18日は米原油先物相場が一時7年ぶりの高値を付けたこともあり、インフレ警戒が強まった。「米連邦準備理事会（FRB）が金融引き締めを前倒しする可能性が高まり、投資家心理が悪化した」（ナショナル・セキュリティーズのアート・ホーガン氏）という。

ハイテク株が軒並み売られ、ソフトウエアのマイクロソフトと顧客情報管理のセールスフォース・ドットコムが2%強下げた。ダウ平均の構成銘柄以外では半導体製造装置のアプライドマテリアルズが9%安、半導体のエヌビディアが4%安となるなど半導体関連株の下げが目立った。

グロース（成長）株が売られた一方で、景気敏感株などバリュー（割安）株への資金シフトも限られた。景気敏感株の代表である金融株には売りが広がった。きっかけはゴールドマン・サックスの決算だ。人件費上昇が重荷となり、21年10～12月期の1株利益が市場予想に届かなかった。同社株は7%下げ、1銘柄でダウ平均を170ドルあまり押し下げた。JPモルガン・チェースは4%安だった。

ハイテク株が多いナスダック総合株価指数は反落し、前週末比386.856ポイント（2.6%）安の1万4506.897で終えた。