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米国株、ダウ大幅反発し586ドル高 景気敏感株に見直し買い ナスダックも反発

(更新)

【NQNニューヨーク=岩本貴子】21日の米株式市場でダウ工業株30種平均は大幅に6営業日ぶりに反発し、前週末比586ドル89セント(1.8%)高の3万3876ドル97セントで終えた。米連邦準備理事会(FRB)の利上げ前倒し観測で前週のダウ平均は週間で今年最大の下げ幅となった。ただ、前週の売りは過剰反応との見方が出たうえ、世界経済の力強い回復が株高を支えるとの期待が改めて広がった。前週に下げがきつかった景気敏感株が幅広く買われた。

前週16日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で2023年に2回の利上げ予想が示され、同18日にはFRB高官が米メディアで22年の利上げ開始を予想した。FRBが市場の想定より早く金融引き締めに動くとの警戒感が強まり、前週後半の米株市場では景気敏感株を中心に売られた。

週明けは一転して見直し買いが入った。FRBが利上げ前倒し予想を示した背景には、経済再開を受けた景気回復の加速がある。前週後半の相場下落は行き過ぎとの見方が広がった。「21日の相場上昇は米景気と企業業績の強い回復見通しを改めて織り込む動き」(ヤルデニ・リサーチのエドワード・ヤルデニ氏)との指摘があった。米債券市場では長期金利が一時1.5%近くに上昇。半面、中短期債の上昇幅は相対的に小さく、景気減速が予想されると進みやすい利回り曲線の平たん化も一服した。

今週はパウエル議長の議会証言(22日)などFRB高官の発言機会が多い。「ハト派寄りの発言が予想され、前週の株安を受けて持ち高調整の買いが入った」(ミラー・タバックのマシュー・マリー氏)との声もあった。21日午後に講演したニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は「現在のような高水準の物価上昇率は続かない」と述べた。FRBが21日に公開したパウエル議長の議会証言の草稿によると、インフレ加速は「前年の反動や供給制約という一時的な要因だ」と改めて強調する見通しだ。

個別銘柄では前週に下げが目立った航空機のボーイングや建機のキャタピラーなど資本財株が上げた。クレジットカードのアメリカン・エキスプレスも高い。利回り曲線の平たん化がいったん止まり、利ざや縮小の懸念が薄れて金融のゴールドマン・サックスが買われた。原油先物相場の上昇を受け、石油のシェブロンも高い。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は反発した。前週末比111.104ポイント(0.8%)高の1万4141.480で終えた。スマートフォンのアップルや検索ソフトのアルファベットなど主力ハイテク株の一角が堅調だった。

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