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米国株、ダウ反発し261ドル高 景気敏感株に買い直し ナスダックは続落

【NQNニューヨーク=古江敦子】13日の米株式市場でダウ工業株30種平均は6営業日ぶりに反発し、前週末比261ドル91セント(0.8%)高の3万4869ドル63セントで終えた。直近の5営業日で836ドル下げた反動で、値ごろ感からの買いが優勢となった。原油先物の上昇で石油株が上げたほか、資本財や金融など景気敏感株の一角が買い直された。

前週は新型コロナウイルスの感染拡大で米景気回復が鈍るとの警戒感から米株式相場に売りが続き、ダウ平均は前週末に2カ月ぶりの安値を付けていた。13日は米国の新型コロナ感染にピークアウトの兆しが出ていると伝わり、投資家心理が改善した。

米原油先物相場が節目の1バレル70ドルに乗せ、シェブロンなど石油株が収益期待から買われた。足元で下落基調にあった航空機のボーイングやクレジットカードのアメリカン・エキスプレスなど景気敏感株の一角が上昇した。前週末に大きく下げた医療保険のユナイテッドヘルス・グループが3%上げ、半導体のインテルは2%高だった。

もっとも、今週発表の物価や消費関連の米経済指標を見極めたいとのムードもあり、ダウ平均は伸び悩む場面もあった。14日は8月の米消費者物価指数が発表される。市場では「インフレ加速で米長期金利が上昇すれば、高PER(株価収益率)のハイテク株など相場の重荷になる」(CFRAのサム・ストーバル氏)と警戒する声も聞かれた。

供給網の混乱を背景にアナリストが投資判断を引き下げたスポーツ用品のナイキが2%下げた。顧客情報管理のセールスフォース・ドットコム、日用品・医療品のジョンソン・エンド・ジョンソンの売りも目立った。

ハイテク比率が高いナスダック総合株価指数は4日続落し、前週末比9.912ポイント(0.1%)安の1万5105.582で終えた。半導体のエヌビディアや交流サイトのフェイスブックなど主力株の一角が下落した。

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