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米国株、ダウ反落 長期金利低下を嫌気し景気敏感株に売り

【NQNニューヨーク=戸部実華】14日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前日比291ドル07セント安の3万4578ドル56セント(速報値)で終えた。朝方発表の8月の米消費者物価指数(CPI)の伸び率が市場予想を下回り、緩和的な米金融政策が当面続くとの見方から買いが先行した。ただ、米長期金利が低下幅を広げると、銀行株を中心に景気敏感株が軒並み売られた。

CPIでエネルギー・食品を除くコア指数は前年同月比4.0%上昇と、伸び率は前月(4.3%)や市場予想(4.2%)より小さかった。市場では「インフレ圧力の高まりは一時的としてきた米連邦準備理事会(FRB)の見方を裏付けそうだ」(TD証券)との声が聞かれ、FRBは金融引き締めを急がないとの見方を誘った。

ただ、買いは続かなかった。米10年物国債利回りが低下幅を広げ、一時は前日比0.06%低い1.26%を付けた。長短金利差が縮小し「景気への懸念を誘った」(ボケ・キャピタル・パートナーズのキム・フォレスト氏)との見方があった。景気敏感株を中心に売られ、銀行のJPモルガン・チェースや建機のキャタピラー、化学のダウの下げが目立った。14日の取引時間中にスマートフォンの新機種「iPhone(アイフォーン)13」を発表したアップルも下げて終えた。

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