米国株、ダウ反落　長期金利上昇を嫌気

【NQNニューヨーク=横内理恵】19日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前日比292ドル30セント安の3万3706ドル74セント（速報値）で終えた。7月中旬から上昇基調が続いており、短期的な利益確定売りが優勢だった。米長期金利が一時2.99%と1カ月ぶりの水準に上昇したのも投資家心理を冷やした。

ダウ平均は7月に6.7%上げた後、8月も前日までに3.5%上げていた。機関投資家が運用指標とするS&P500種株価指数は前週まで4週続伸しており、過熱感を指摘する声が強まっていた。7月から続く戻り相場が一服したとの見方もあり、週末を前に利益確定や持ち高調整の売りが出た。

米長期金利の上昇を受け、相対的な割高感が意識された高PER（株価収益率）のハイテク株が売られた。最近上昇が目立っていた景気敏感株や消費関連株の売りも目立った。一方、ディフェンシブのヘルスケア株は買われた。

ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は反落し、前日比260.127ポイント安の1万2705.215（速報値）で終えた。