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東日本大震災の火災、津波原因が4割超 学会調査

東日本大震災により東北地方を中心に1都16県で発生した火災371件のうち、4割超(159件)が津波を原因とする「津波火災」とみられることが、日本火災学会の15日までの調査で分かった。

津波火災は宮城県(99件)、岩手県(29件)、福島県(12件)など、東北・関東の6県に及び、岩手県山田町や宮城県気仙沼市では市街地で大火災が発生、鎮火まで数日から10日以上を要した。

焼失面積は津波火災のみで東京ドーム約16個分の約74ヘクタール。1995年の阪神大震災の全焼失面積約84ヘクタール(総務省消防庁調べ)に迫る規模で、東日本大震災の津波の猛威を改めて示した。

南海トラフ地震などでも津波火災が発生すると予測されており、専門家は「被害予測と避難計画を早急に策定すべきだ」と警鐘を鳴らしている。

津波火災は、地震や津波で壊れた家屋や車などから発火、市街地や山に運ばれ延焼する。本格的調査は今回が初で、発生メカニズムなど多くの不明点が解明された。

調査によると、津波火災159件の中で、出火原因を明確に特定できたのは56件。車両35件、電力計9件、電源盤と配線器具がそれぞれ5件、その他2件だった。調査に当たった名古屋大の広井悠准教授(都市防災)は「気仙沼では津波で流されたLPガスや、石油コンビナートから流出した油に引火して延焼が広がった」と指摘している。〔共同〕

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