この記事は会員限定ですソニー、「エレキ中心主義」が遅らせる復活
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「間違ってないが、遅すぎる」。6日、ソニーが発表したパソコン事業の売却とテレビ事業の分社化などのリストラ策を見た市場関係者の多くがため息を漏らした。リストラ費用がかさみ、2014年3月期の最終損益（米国会計基準）は1100億円の赤字と2期ぶりに赤字に転落する。「エレクトロニクスの再生と成長が与えられた使命」とする平井一夫社長兼最高経営責任者（CEO）はテレビなど赤字事業の止血を急ぐが、最短で復活...
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