米インテル、パソコン不振で純利益25%減　1～3月

【シリコンバレー=奥平和行】半導体世界最大手の米インテルが16日発表した1～3月期決算は、純利益が前年同期比25%減の20億4500万ドル（約2000億円）だった。タブレット（多機能携帯端末）などとの競争激化が響き、パソコンが苦戦。世界シェアの約8割を握るパソコン向けMPU（超小型演算処理装置）の販売が減り、5四半期連続の減益になった。

売上高は前年同期比3%減の125億8000万ドルだった。1株利益は0.40ドル（前年同期は0.53ドル）。売上高、1株利益ともに市場予想並みだった。

部門別売上高はパソコン向けMPUなどの「PCクライアントグループ」が前年同期比6%減の79億9200万ドルにとどまった。データセンター向けMPUを中心とする「データセンターグループ」は8%増の25億8500万ドルと健闘したものの、パソコンの落ち込みを補いきれなかった。

営業利益はPCクライアントグループが前年同期比28%減、データセンターグループが5%減とともに前年割れとなった。半導体メーカーの収益性の指標となる売上高総利益率は56%となり、前年同期より8ポイント下落した。

米調査会社のIDCによると、1～3月期のパソコンの世界出荷台数は前年同期比14%減の7629万4000台にとどまった。消費者がタブレットやスマートフォン（スマホ）などへの支出を優先し、米マイクロソフトが（MS）が昨秋に発売した基本ソフト（OS）「ウィンドウズ8」を搭載した製品の販売が伸び悩んでいることも影を落としている。