PCやスマートフォン、4年で50億台超に インテル予測

2010/9/14付
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【シリコンバレー=奥平和行】半導体世界最大手、米インテルは13日、パソコンや高機能携帯電話スマートフォン)などインターネットに接続できる電子機器の普及台数が、今後4年間で現在の2倍にあたる50億台超に達するとの予測を示した。同社はパソコン向けのMPU(超小型演算処理装置)で約8割の世界シェアを握るが、企業買収などで携帯向けなど成長分野の強化を急ぐ。

同日に米サンフランシスコで開幕した技術者向け会議の席上、ポール・オッテリーニ最高経営責任者(CEO)が今後の見通しを明らかにした。パソコンやスマートフォンに加え、ネット対応テレビなどを「スマートデバイス」と定義。この普及台数は現在の28億台から2014年には50億台超になるとしている。

パソコン市場については「台数ベースで今年は18%伸び、来年もそれなりの成長が見込める」と述べた。同社は8月に7~9月期の売上高予想を下方修正したが、「売上高は修正後も高水準で、7~9月期としては過去最高だ」と話した。一部でパソコン市場の先行きに対する懸念が生じているが、それを否定した。

同社は11年3月までに独インフィニオン・テクノロジーズの携帯向け半導体事業を買収、米グーグルなどが開発を進めているネット対応テレビ向け半導体も今秋から出荷する。パソコン以外の分野で事業強化を進める一方、パソコン向けMPUでは画像の処理能力を高めた新製品の出荷を11年初めから本格的に始めて、動画コンテンツの増加に対応する。

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