インテルやAMD、新型MPU投入 「クラウド」に備え
サーバー向け 処理能力3倍以上に

2010/3/31付
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【シリコンバレー=岡田信行】インテルやアドバンスト・マイクロ・デバイス(AMD)など米半導体大手が相次ぎ高性能コンピューター用の新型MPU(超小型演算処理装置)を投入する。インターネット経由で様々な機能を利用する「クラウド・コンピューティング」の普及でデータ処理能力への需要が高まり、企業のIT(情報技術)投資も回復の兆しが出ている。新型MPUの投入で半導体売上高の本格拡大を狙う。

インテルが30日発表した新型MPU「ジーオン・プロセッサー7500シリーズ」は小型サーバー(高性能コンピューター)からスーパーコンピューターまで搭載可能。既存品に比べて処理能力が平均で3倍以上に高まる。従来、20台のデータセンター用サーバーを必要とした情報処理を1台でこなすことが可能になるという。

90日以内に出荷を開始。富士通やNEC、日立製作所、ヒューレット・パッカード(HP)、デルなどのほか、スーパーコンピューター大手の米クレイや米SGIも採用する。価格はコア(中枢回路)が6個のタイプで1980ドル、8個タイプで3692ドル。

AMDも29日、PC(パソコン)サーバー向けで世界で初めて12個のコアを搭載したMPU「オプテロン6000シリーズ」を売り出した。1台のサーバーを複数台あるかのように使う「仮想化技術」に適した構成。価格は12コアタイプで1386ドル。

米調査会社ガートナーによると、不況の影響などで2009年に前年より4.6%減と落ち込んだ世界のIT投資は、10年に前年比4.6%増の3兆3640億ドルと増加に転じる見通し。投資凍結で陳腐化が進んだ機器の置き換えのほか、動画など大容量データのやり取りが増加。最大手インテルなどは高性能で安価な新型MPU投入で需要増に対応する。

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