2019年3月21日(木)

アンドロイド、13年世界シェア78% 新興国で普及

2014/2/13付
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【ニューヨーク=奥平和行】世界のスマートフォン(スマホ)市場で米グーグルが提供する基本ソフト(OS)「アンドロイド」の勢いが増している。米IDCによると、2013年にアンドロイドを搭載したスマホのシェアは8割に迫った。アプリ(応用ソフト)やコンテンツの提供企業は強いOSを優先する傾向が強く、ライバルは対応を迫られそうだ。

IDCの12日の発表によると、13年のアンドロイドの世界シェアは前年比9.6ポイント増の78.6%に達した。米アップルの「iOS」は同3.5ポイント減の15.2%。2社を合計すると93.8%となり、「2強」の寡占傾向が一段と強まっている。マイクロソフト(MS)の「ウィンドウズフォン」は3.3%、カナダのブラックベリーは1.9%にとどまった。

インターネット広告で圧倒的な強さを誇るグーグルはスマホメーカーにアンドロイドを無償で提供。消費者がネット広告を視聴する機会を増やすとともに、アプリやコンテンツの販売を拡大してきた。最大のライバルであるアップルは日米でそれぞれ40%程度のシェアを持つが、中国など新興国のスマホ普及がアンドロイドの追い風になっている。

ウィンドウズフォンは欧州の一部でシェアが2ケタに達した。それでも世界全体では2強との差が開いているのが実情だ。MSは事業テコ入れのためにウィンドウズフォンを採用するフィンランドのノキアから端末事業を近く買収することで基本合意している。ただスマホの生産量は部品の調達コストに直結するため、ノキアは量の確保に向けてアンドロイドを採用するとの観測も出ている。

スマホのOSでは韓国サムスン電子や半導体最大手の米インテル、NTTドコモなどが「TIZEN(タイゼン)」の開発を進めてきたが、ドコモは1月に対応製品の発売を当面見送ると発表した。2強の独走状態が強まるとアプリやコンテンツの確保が一段と難しくなり、「第三のOS」も戦略の大幅な見直しを迫られる可能性がある。

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