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品薄のパン、即席麺…食品各社、供給急ピッチ

主力商品など集中生産

東北・関東地方では電気、ガス、水道などライフラインの復旧や、秋田新幹線が一部で運転を再開するなど交通網の回復も徐々に進みつつある。品薄が続く食品では即席麺やパンなどで商品数を絞り込み、供給量を増やす動きも出始めた。一方、計画停電の影響やガソリンなどの品薄による物流の制約もなお続いている。

地震の影響でカップ麺などが品薄になった(18日午前、東京都墨田区内のスーパー)

被災地の岩手、宮城、福島の東北3県では内陸部を中心に電気・水道などが徐々に復旧。宮城県内の停電は約24万戸(18日午前8時現在)と、前日に比べ10万5000戸減少した。しかし、津波の被害が甚大だった沿岸部は復旧作業が手つかずの地域が多い。

秋田新幹線再開

交通網はJR東日本によると、秋田新幹線は18日から運転を再開。盛岡―秋田間で1日4往復する。在来線では東京電力の計画停電の影響で東海道線の東京―平塚間の運転率を80%に制限。東京メトロ各線の運転率は80%で、他の私鉄では西武鉄道が4割程度、東武鉄道が5割程度に制限している。

食品メーカーは生産効率を高めるため、品目を絞り込む。山崎製パンは週内メドに関東の9工場で製造品目を主力のあんパンやクリームパンなどに集中。「例えば20品目を製造する生産ラインについて数品目に減らす」(広報・IR室)。首都圏への供給増や被災地への追加支援に備える。被災地向けパンを製造している西日本の工場では比較的日持ちのする菓子パンなどを集中生産した。

日清食品はカップ麺の新製品の発売を延期。「『カップヌードル』や『どん兵衛』など主力品の生産に集中した方が生産効率が高い」(広報部)と判断した。

物流業界も対策

物流では佐川急便が18日、福島県内の7営業店向けに「営業店止め」で宅配便を送れるサービスを始めた。17日には東北5県(青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県)で同様のサービスを始めていた。迂回(うかい)路を使うため到着には1週間程度かかるという。同日また一部地域を除く茨城県内での宅配便の集配を再開した。

首都圏の燃料不足を受け、石油元売り各社の供給増の動きも加速。輸出停止や緊急輸入も含め、業界全体で国内消費量の3日分に相当する140万キロリットルを確保し東日本への供給を強化する。

出光興産は被災地に近い塩釜油槽所(宮城県塩釜市)の稼働を17日に再開。JX日鉱日石エネルギーは水島製油所(岡山県倉敷市)から石油製品を海上輸送し、首都圏への供給量を増やす。

小売店の営業再開も進む。コンビニエンスストアでは18日現在、セブン―イレブン・ジャパンが東北地方の約920店のうち約500店、ローソンが東北と茨城県の約910店のうち約800店で営業が可能になった。家電量販でもケーズホールディングスが宮城県内13店のうち比較的被害の小さいケーズデンキ仙台太白店(仙台市)の営業を18日までに再開した。

店舗の節電も強化。ファミリーマートが17日、店内の蛍光灯を半分程度外すよう各店に要請、ローソンは日中の店内照明の5割削減と暖房を切っている。スーパーではイトーヨーカ堂やイオンなどが看板や売り場の一部照明を消灯している。

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