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「旧大証銘柄」の売買代金8割増 市場統合1週間

東京証券取引所と大阪証券取引所が統合した現物株市場で「旧大証銘柄」の取引が膨らんでいる。16日の市場統合から19日までの旧大証銘柄の1日平均売買代金は、前の週に比べて8割増えた。東証に市場が一本化されたことで取引の厚みが増し、投資家の利便性が高まった。

旧大証銘柄は、これまで重複上場していて大証がメーンだった銘柄と、大証だけに上場していた銘柄。16~19日は該当する255銘柄の1日平均売買代金が719億円となり、大証時代の前の週から84%増えた。

任天堂は1日平均売買代金が251億円と3.4倍に拡大し、株価も前週末に比べて12%上昇した。村田製作所も売買代金は3倍、日本電産やオムロンもそれぞれ2倍前後になった。

大証だけの上場だった銘柄の中には、49倍となった銭高組のように取引が急増する例もある。王将フードサービスも3.4倍に増えた。

東証に一本化されたことで機動的な取引がしやすくなったほか、株価指数に連動した運用成績を目指すファンドなどの投資額が増えるとの観測もある。「株価ランキングを一画面で確認できるようになるなど投資家の使い勝手が向上し、旧大証銘柄が注目されやすくなった」(ネット証券)との声がある。

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