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苦戦目立った日本の株価 2010年、世界の市場を比較

米国株、緩和効果で「リーマン前」回復 新興国も堅調

大納会の30日の東京株式市場で日経平均株価は前日比115円安の1万0228円で終え、2009年末(1万0546円)を下回った。10年の世界株価を比較すると、一部の欧米諸国や新興国が堅調に推移する一方、金融引き締めや金融不安を抱える市場は下落。日本も円高進行などを背景に苦戦が目立った。

世界の株価指数騰落率
インドネシア・ジャカルタ総合46.0%
タイ・総合40.9%
ロシア・RTS22.4%
韓国・総合21.4%
米・ナスダック総合株価指数17.5%
独・DAX17.4%
インド・SENSEX16.0%
カナダ・S&Pトロント総合14.5%
米・ダウ工業株30種平均11.1%
英・FTSE10010.8%
シンガポール・ST指数10.7%
台湾・加権指数8.3%
香港・ハンセン指数5.0%
ブラジル・ボベスパ0.5%
豪・オールオーディナリーズ▲ 0.2%
仏・CAC40▲ 1.2%
アイルランド・ISEQ全株▲ 3.0%
日本・日経平均株価▲ 3.0%
ポルトガル・PSI―20▲ 8.3%
中国・上海総合▲16.0%
スペイン・IBEX35▲16.4%
ギリシャ・アテネ総合▲35.0%

注)▲は下落
世界の主要株価指数について、2009年末から12月29日(日経平均は12月30日)の株価騰落率をまとめた。

欧米は明暗がくっきり分かれた。景気回復期待や米国のQE2(量的緩和第2弾)を受けた投機マネーの流入などで、米国をはじめドイツ、英国などが1割強の上昇となった。米ダウ工業株30種平均やナスダック総合株価指数は、2008年の「リーマン・ショック」以前の水準に戻している。一方、金融不安を抱える一部の欧州諸国はきつい調整を迫られ、ギリシャは3割強の下落となった。

新興国は高い経済成長を映し、おおむね堅調だった。インドネシアやタイは4割強の上昇。韓国は北朝鮮による砲撃など朝鮮半島情勢が緊迫したが、2割強の上昇と株価自体は大きく上昇した。一方、下落がきつかったのが上海だ。利上げなど金融引き締めへの転換を明確にしたことで、年末にかけて調整色が強まった。ブラジル、オーストラリアも上値の重さが目立つ。

日経平均は年間で3%の下落となった。特殊なマイナス要因が発生した市場以外、世界的な株高傾向に取り残されているため、市場では「出遅れ感は引き続き強い」とする声も少なくない。もっとも、円高によってドルベースの日経平均の上昇率は約1割と、ダウ平均とほとんど変わらない。海外投資家の目線では、特段出遅れているわけではない。

11年も世界景気の回復期待や「カネ余り」による資金流入、欧州金融不安、新興国の金融引き締めなど強弱材料が対立しそうだ。日本は世界的な株価上昇局面ではつれ高しそうなものの、デフレや消費不振などの克服、円安反転などが明確に見えてこない限り、各国との比較では相対的に値動きが悪い状況が長期化するとの声も多い。

〔日経QUICKニュース 古門成年〕

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