ヒルズ族よりノマド族（若者、地方へ）

大企業や金融機関の本社ビルが立ち並び、起業家が野望を抱く大都会。そんな華やかな舞台に背を向け、あえて地方から事業を興す若者が現れ始めた。一極集中是正、Uターン就職支援……。行政主導では遅々として進まなかった地方活性化。彼らは今なぜ、地方を目指すのだろうか。

宮崎空港から約10分。JR宮崎駅で列車を降り、ヤシの木が整然と並ぶ南国らしい駅前広場に出ると、目的地の真新しいオフィスビルはすぐ目の前にあった。

訪れたのは、このビルの第1号入居企業になった「アラタナ」。ネット販売サイトの構築などを手がけ、2012年4月期に約5億円の売上高を見込むITベンチャーだ。創業5年で、社員の平均年齢は27歳と若い。

「オフィスはワンフロアで仕切りなし。立地も良く、働く環境としては申し分ない」。創業者で社長の濱渦伸次さん（28）は笑顔を見せる。60人ほどが働くオフィスは11年秋に完成したばかりの新築で、約200坪の広さ。「東京で同じようなオフィスを探したら、賃料が数倍かかるでしょ。うちのような規模の小さな会社は、敷金の時点で諦めなきゃならないですね」

濱渦さんは地元生まれの地元育ち。県内の高等専門学校を卒業後、いったん神奈川県の大手メーカーで働いたが、起業の夢を果たすために地元に戻った。起業のきっかけは「ヒルズ族」に代表されるITベンチャーブームだったという。

「東京や大阪で事業を展開した方がいいと思いませんか」。そう尋ねると、意外にもこんな返事が。「むしろ宮崎に本社があった方がビジネスにプラスなんです」

優位性の1つは、不動産賃借料などの費用の安さだ。オフィス賃料に限らず、社員も会社の近くに住むことができる。

2年前に東京の大手IT企業から転職した営業企画事業部・本部長の木村薫さん（37）に聞くと、東京では月16万円だった2LDKの部屋も、宮崎だったら月6万円台。通勤時間は「自転車で10分」という。別の社員に聞いても「歩いて10分」「自転車で5～6分」という答え。「通勤費だけでも、会社や社員の負担はかなり小さい」（濱渦さん）

もっとも顧客の大手メーカーは大都市に集まっている。アラタナの売上高も9割超は首都圏や関西圏など九州以外だ。営業で不利益を被らないか、商談に費用がかからないか、優秀な人材は集まるのか……。素朴な疑問がどんどん湧いてくる。だが濱渦社長は「全く問題ない。むしろ宮崎に拠点を置く強みがあります」と笑顔を崩さない。

東京の大学を11年春に出た入社1年目の工藤真都衣さん（23）は営業担当。だが「通常の営業で出張することはまずありません」という。新規顧客への売り込みもその後のやり取りも基本的に電話か電子メール。関係者が集まる会議もネット電話「スカイプ」のビデオ通話を使う。高速通信の整備が急速に進む日本。都会と地方の情報格差は一昔前よりも格段に縮まっている。

それだけではない。さらに驚いたのは、社員から地方ならではの「武器」もあるという話が次々と飛び出したことだ。

「取引先の開拓で『宮崎からです』と電話をかけると、もの珍しさから興味を持ってくれるんです」「もし先方が九州人だったりすると、一気に話が弾みます」「遠隔地だから『すぐに説明に来てほしい』なんて呼び出されることもありません」――。

人材確保にも不安はないようだ。

「会社の通勤時間が1時間以上ってもったいなくないですか」。アラタナのウェブサイトの採用ページには、こんなフレーズ。魅力的な言葉はさらに続く。「仕事前にサーフィンをする人もいる」「地元産の野菜が福利厚生で安く買える」……

こんな考えに感じ入った1人が、20歳で始めたサーフィンが週末の楽しみという取締役の山本稔さん（34）。首都圏の冷凍機メーカーの技術者だったが、宮崎での転職を決めた。「大都市でなければできないと思っていた仕事が、宮崎でもできることが驚きだった」。定着率も高い。人材の流動性が高いIT業界で、エンジニアの退職は5年間で40人のうち1人だけという。

「東京でグリーやDeNAと同じ土俵で正面から戦うも良し。だけど一緒に宮崎から世界を目指したい人に集まってほしい」。濱渦さんが導き出した答えだ。

厳しい競争社会から逃れ、のんびり働きたい人が地方を選ぶ時代は去った。ITや高速交通網の進展は都市と地方のインフラ格差を縮め、逆に低コストを武器に地方から競争を仕掛ける時代が近づいている。行政に頼るのではなく、自らの実益性や価値観から、最適な場所で最適なビジネスを興す。そんな彼らには「ヒルズ族」よりも「ノマド族（遊牧民族）」という言葉がふさわしい。

就職氷河期の洗礼を受け、高度成長もバブルも知らない20～30代の若者世代。経済の動きはよく体温に例えられるが、彼らの温度は決して高くない。そんな「低温世代」だからこそ、厳しい時代を生き抜くすべとして、地方に価値を見いだせたのかもしれない。

こんな若者たちもいる。

「本社は築80年の古民家の2階です」。12年2月まで東京・渋谷にある広告代理店の最高執行責任者だった平松玲さん（31）は、3月にこんな環境から再出発した。本社は徳島県の山あいに位置する神山町。全国的に知名度が低い四国や九州の地場産品を国内外にネット販売する会社「ローカルアクション」を設立した。

平松さんが神山町を選んだのは、田舎生活への憧れからではない。「プランを練れば練るほど、東京に本社を構えることが不利に思えてきた」からだ。

地場産品の交渉でも仕入れでも、現地に足を運ぶ必要があるが、いちいち東京から泊まりがけで交通費を何万円もかけて出かけるのは経済的でない。しかも「東京から来た」と言うと、決まって地元の人から不審がられるのだという。

賃料も断然安い。渋谷だと数十万円かかる事務所賃貸料が神山町では月2万5000円だ。「スローライフなんて全然考えてない。年収だって起業から3年で渋谷時代の水準まで戻したい」。あくまで追求するのは、ビジネスでの成功だ。

ネット販売なので、東京でも徳島でも消費者への距離感は同じ。田舎でネット利用者が少ない分、回線も混雑しない。「僕らの世代は『大企業で大きなビジネスがしたい』なんていう生き方が全てじゃない。地方でもビジネスができることを証明したい」

池田秀紀さん（31）と菜衣子さん（28）は11年夏、住み慣れた東京を離れ、夫婦で熊本市に引っ越した。「以前から『別に東京に執着する必要なんてないね』って、2人で話し合ってたんです」

秀紀さんの仕事はウェブ制作、菜衣子さんはカメラマン。「ネットさえあれば、仕事はできます」（秀紀さん）。10年に結婚した当初から「1～2年たったら、東京以外で生活したい」と思っていたという。

秀紀さんは生まれてからずっと首都圏。札幌生まれの菜衣子さんも小学3年生から神奈川で育った。満員電車に揺られるたびに「みんな首都圏に集まる必要なんてない」（菜衣子さん）と感じていたという。夫婦で全国を旅するうち、熊本で城下町の一角にある築100年の町家に出会った。

ただ池田夫妻のようなクリエーターでも、情報や仕事は大都市に集まる。熊本に拠点を移して支障はないのだろうか。

2人に聞くと、やはり熊本に移っても、仕事で東京に出向く機会が多いという。特に菜衣子さんは仕事で月1～2回は東京に滞在する。ただ自宅から熊本空港まではバス1本。飛行機で1時間ほどで羽田空港に着く。家賃や生活環境を考えると、不便さもコストもあまり気にならない。

「カメラの機材がすぐに手に入る」（菜衣子さん）など、離れてみて東京の良さを再認識することもある。それでも2人は「東京に戻る必要はないし、必要な時に東京に行けばいい話」。ここには歴史の織りなすインスピレーションがある。町家を現代に合わせて改築する取り組みも始めた。「東京以外で暮らすモデルケースになりたい」。2人は今、地方での仕事や生活に夢中だ。

話を聞いた20～30代の若者たちは、もはや都会に憧れを抱かない。彼らの暮らしを見て聞いて分かったことがある。「東京でなければできない」なんてことは意外に多くないかもしれない。

（宮坂正太郎）