2018年7月22日(日)

次の競争軸はエネルギー、「湾岸の顔」超高層マンション
五輪で変わる東京(5)

科学&新技術
(1/4ページ)
2014/3/25 7:00
保存
共有
印刷
その他

 2020年東京五輪の開催が決まり、都市の大改造が加速し始めた。東京は今後どんな姿に変貌するのか――。日経BP社が発行した「東京大改造マップ2020」では、東京23区内で計画されている大規模開発や交通インフラなどの情報を網羅的に収集。「東京の未来地図」を作成した。連載「五輪で変わる東京」の第5回では、湾岸シフトが進む東京のマンション市況の今後を、日経アーキテクチュアの独自調査や専門家の分析などを基に予測した。

図1 東京23 区内で2014 年以降に完成する延べ面積1万平方メートル以上の住宅(複合施設を含む)を調査した。東京都が公開している標識設置届の情報に加え、主要なデベロッパーや設計事務所、建設会社、計約80 社に情報提供を依頼。そのほか、インターネットなどで一般公開されている情報なども加えた。標識設置届は2013年11月26日時点で公開されているもののうち、2014年以降に工事完了予定のものを対象とした。市街地再開発事業は延べ面積未定のものも含む。プロジェクト名は仮称、略称を含む。第一種(もしくは第二種)市街地再開発事業を「再開発」と省略した。地図中に示したグラフの凡例は図左下の通り

図1 東京23 区内で2014 年以降に完成する延べ面積1万平方メートル以上の住宅(複合施設を含む)を調査した。東京都が公開している標識設置届の情報に加え、主要なデベロッパーや設計事務所、建設会社、計約80 社に情報提供を依頼。そのほか、インターネットなどで一般公開されている情報なども加えた。標識設置届は2013年11月26日時点で公開されているもののうち、2014年以降に工事完了予定のものを対象とした。市街地再開発事業は延べ面積未定のものも含む。プロジェクト名は仮称、略称を含む。第一種(もしくは第二種)市街地再開発事業を「再開発」と省略した。地図中に示したグラフの凡例は図左下の通り

 図1は、東京23区内で2014年以降に完成する延べ面積1万平方メートル以上のマンション(複合施設を含む)の建設地を示したものだ。棒グラフの色は事業者を、高さは延べ面積を示す。この図を基に、今後住宅地として開発が進むエリアと、事業者の動向を占ってみよう。

■大手の寡占化が鮮明に

図2 調査対象マンションの延べ面積を事業者別に集計した。事業者が複数いる場合は、標識設置届で先頭に記載されている企業の延べ面積とした。三井不動産レジデンシャルは三井不動産に、三菱地所レジデンスは三菱地所に、それぞれ含めた

図2 調査対象マンションの延べ面積を事業者別に集計した。事業者が複数いる場合は、標識設置届で先頭に記載されている企業の延べ面積とした。三井不動産レジデンシャルは三井不動産に、三菱地所レジデンスは三菱地所に、それぞれ含めた

 延べ面積1万平方メートル以上のマンション計画は計149件で、その延べ面積の合計は522万平方メートル。事業者(複数社の場合は、標識設置届で先頭に記載されている会社)ごとの延べ面積を計算すると、522万平方メートルのうち大手デベロッパー6社が279万平方メートルを供給する(図2)。10万平方メートルを超える大規模プロジェクトを持つ三井不動産(90万平方メートル)や住友不動産(86万平方メートル)が上位に立った。

 マンション市場では、事業者数が年々減少し、寡占化が進んでいる。不動産経済研究所の調査によれば、首都圏でマンションを手掛けるデベロッパーの数は、1990年代のピーク時で約500社あった。当時の民間分譲マンションの供給量は年間8万~9万戸で推移していた。

 その後、2008年のリーマン・ショックで新興系デベロッパーが次々と倒産、撤退。2012年には、マンションを手掛けるデベロッパーが150社まで減った。一方、2012年の供給量は約4万6000戸。供給量の下げ率に比べ、デベロッパー数の下げ率のほうが大きい。それに伴って、大手の割合が大きくなっている。

  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 次へ
保存
共有
印刷
その他

五輪で変わる東京


日経BPの関連記事

電子版トップ



[PR]

日本経済新聞社の関連サイト

日経IDの関連サイト

日本経済新聞 関連情報