奮闘ロンドン五輪、日本の今後の強化策は

日本経済新聞社は「電子版（Web刊）」の有料・無料読者の皆さんを対象とした週1回の意識調査を実施しています。第95回はロンドン夏季五輪での日本選手団の活躍ぶりについてうかがいます。

熱戦続きでテレビにかじりつき、寝不足で昼間は仕事にならない読者もおられるのではないでしょうか。老婆心ながらテレビとエアコンをつけっ放しにして電力消費が増えすぎないようにお願いします。

日本選手団はメダル獲得数で8年前のアテネ五輪を上回った競泳陣など連日、奮闘を続けています。ただ、不振な種目もあります。男子柔道は1964年の東京五輪で実施されるようになって以降、初めて金メダルなしで終わりました（不参加のモスクワ五輪を除く）。

日本伝統の柔道がいよいよ国際化した、といえば聞こえがよいですが、お家芸の落日にがっかりされた読者はかなり多いと思います。

日本選手団の上村春樹団長は全日本柔道連盟の会長でもあります。「柔道の不振が選手団に影を落としている」と後輩たちのふがいなさにいら立ちを隠せません。金メダル6個とそろばんをはじいていた柔道が女子の1個で終わったことで、金メダル数で世界5位以上との目標の達成はほぼ絶望です。

戦績がぱっとしないと議論になるのが選手強化費です。日本経済の長い低迷で、企業が選手を丸抱えする実業団方式は行き詰まりました。となると選手自らが収入の道を探すか、国が面倒をみるかしかありません。

日本オリンピック委員会（JOC）が選手をCMに売り込んでかなりの収益を上げていた時期もありました。しかし一部の人気選手がJOCを通さずに企業と契約するようになると売り上げはダウン。強化費の世話になった選手はメダル獲得後に一定の利益還元をすべきだとの意見もあります。

2009年に民主党政権が発足し、予算の無駄を洗い出す「事業仕分け」を始めました。JOCへの補助金27億円もやり玉に挙がりました。JOCの収入の3割を占めていたので、先ほども登場した上村氏が「死活問題」と配分継続を必死に訴えたりしました。

結局、JOCへの補助金は減らす一方で、文部科学省がじかに選手を助けるマルチサポート事業が始まりました。2012年度は27億円です。メダル数上位国は1桁違う予算を投入しています。

メダルを増やすには勝てそうな種目に集中投入するのが効果的です。ただ、それでは弱い種目は永遠に弱いままになります。柔道のような日本発祥の種目を優遇すべきだとの考えもあるかもしれません。ちなみに柔道は水泳、レスリング、スケートと並んで強化費配分で最も優遇される「特A」競技に指定されていました。

今回は8月4日（土）から8月7日（火）の4日間を調査期間とし、8日（水）に結果と解説を掲載します。アンケートには日経電子版のパソコン画面からログインして回答してください。ログインすると回答画面があらわれます。電子版の携帯向けサービスからは回答いただけません。