/

ITと食の融合が救う超高齢社会の「買い物弱者」

食料調達の未来

 この2月は想定をはるかに上回る積雪で交通網が麻痺し、突発的な自然災害による食料調達の不安を身近に感じさせた。このことは、特に"買い物弱者"が多い高齢者にとって死活問題にもなり得る。世界が経験したことのない超高齢社会を迎える日本では今後、さまざまな場面で同様の課題が噴出するだろう。世界や日本のマクロ環境の変化や、独自の消費者調査などを基に今後5年間の消費トレンドを予測したレポート『消費トレンド 2014-2018』(日経BP社)の著者であるキリン食生活文化研究所の太田恵理子氏に、雪に閉ざされた生活から食料調達の実態と食の未来を考察してもらった。

2014年2月に、2週間連続で雪に閉ざされた東京。高速道路は通行止め、電車やバスは運休や大幅遅延など、雪への弱さが改めて露呈したが、もう一つ明らかになったことがある。足元がおぼつかない状態では、食料など日常品の買い物に出掛けることが大変なのだ。

2月最初の雪の日、私は西日本にある実家に行っていた。後期高齢者の両親の二人暮らしだ。夜から降り出した雪は朝には10cm近く積もった。母は雪の中、食料の調達に出かけるという。家にあるものだけでは昼・夜の2食分は賄えないからだ。

外に出たはいいが、高齢者が多いマンションでは、出口までの雪かきをする人もいない。歩道に出ても水っぽい雪に足が取られ、ゆっくりとしか歩けない。この調子だと、普段なら徒歩10分の食品スーパーまで小一時間かかりそうだ。あきらめて、食料品を売っている一番近くの店に行くことにした。コンビニエンスストアだ。

普段から母は、手作りのほかに出来合いの惣菜などの中食を活用して、夕食の皿数を増やしているのだという。二人暮らしの上、ともに食が細くなっており、素材からの手作りでは大量にできてしまい、せっかく作った料理が残ってしまう。また何品も作るのが体力的に辛くなっているのも事実だ。

2014年は超高齢社会の本格的な幕開け

2014年は、日本社会にとって節目の年になる。団塊世代(1947~1949年生まれ)がすべて高齢者(65歳以上)になる年だからである。人口ボリュームが大きい団塊世代が高齢者になることは、日本社会に大きな変化をもたらす超高齢社会の本格的な幕開けを意味する。

高齢化による社会の変化は、例えば世帯構成に現れている。60歳以上の世帯構成を見ると、既に「夫婦のみ」がトップ、次が「一人暮らし」で、半数以上が二人以下の世帯となっているのだ。国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば、その比率は2025年に向けてさらに高まっていく。

自家用車を持たない高齢者のように、食品販売店へのアクセスが制限される人は今後増加するだろう。農林水産省農林水産政策研究所の推計によれば、買い物弱者の人口は全国で260万人、65歳以上に限っても120万人に達する。

普段の買い物に困難を感じているのは高齢者だけではない。乳幼児の世話や介護のため、家を離れるのが難しい生活者も買い物弱者と言えるだろう。キリン食生活文化研究所の調査では、「普段の食品の買い物に行くことが大変・不便」と感じる人は、全国の16~69歳男女の23%に達しており、乳幼児を持つ女性や、郡部・町村に住む人でその割合は高い。

頼みの綱はコンビニ

近所にあって小容量の食品も手に入るコンビニは、今やシニア層にとって頼みの綱になっている。雪の中を買い物に出掛ける母の姿を見て、そのことを実感した。

ほぼ時を同じくして目にしたのが、セブン&アイ・ホールディングスが副菜の冷凍食品を発売するというニュースだ。プライベートブランドの「セブンプレミアム」に「野菜のおひたし」シリーズを追加する。当初は一部地域限定で、2014年4月までに全国に拡大するという。

最初に出るのは「ほうれん草のごま和え」と「オクラの湯葉和え」。シニアが好みそうなメニューだ。いずれも80gで124円と、小容量で価格も手頃。自然解凍してそのまま食べられるところも便利だ。冷凍食品は日持ちもするし、今後品揃えが充実していけば、常備菜としてシニアの需要を呼び起こしそうだ。

新しいスタイルのコンビニを展開する動きもある。ローソンは、野菜や肉・魚などの品揃えを拡充したコンビニ「ローソンマート」を都市部で展開する。3年後に500店舗を目指すという。24時間営業のミニスーパーとも言えそうな店舗である。

身近な場所にあることに加え、一般的な食品スーパーよりも小型なので、商品を探すために歩く距離も短くなり、買い物を短時間で済ませられることがメリットとなる。働く女性だけでなく、シニアのニーズにも応えられそうだ。

食料調達のネックは配送にも

さらに高齢化が進めば、ネットスーパーや食材・弁当の宅配など、自宅まで食品を届けるサービスも増えていくだろう。両親が住むマンションも高齢化が進み、弁当の宅配サービスを利用している家庭が多いという。

確かに雪に閉ざされた一日、外に出てくる住民の姿はほとんどなかった。心配になったのは、その宅配サービスも届いている気配がなかったことだ。

帰省した次の週末、私は自宅で家電量販店からの洗濯機の配送を待っていた。前日に配送確認の電話があったにもかかわらず、当日になって雪のため車が出せないと連絡があり、配送は延期になってしまった。洗濯機は1週間遅れても何とかなるが、食べるものが届かなければ死活問題になる。

今回も雪で物流が滞り、スーパーマーケットやコンビニの店頭で、食料品などが品薄になってしまった。ヤマト運輸や佐川急便など普段は優秀な宅配サービスですら、地域によっては配送が大幅に遅延した。

トラック運転手は人手不足

実は雪という特殊事情がなくても、配送分野の将来には不安がつきまとう。若年人口が減少する中でトラックなどの運転手は人手不足に陥っている。2013年12月の有効求人倍率(実数)を見ると、公共工事や消費税増税前の建築ラッシュが続く建築関係や、少子高齢化で需要が膨らむ介護サービスなどに続き、「自動車運転の職業」は1.90倍と極めて高い。

全体では求人と求職のバランスは取れているが、分野によっては需給が合わなくなっている。求職側と求人側の求める職種が噛み合ない雇用のミスマッチが起きているわけだ。

コンビニやミニスーパーが買い物弱者対策の中核となったとしても、そこに商品がなければどうしようもない。今まで組織小売業は収益性を重視し、多頻度配送で店頭在庫を減らす傾向にあった。

今回は雪に閉ざされた山梨県に向けて、ヘリコプターなどによる配送が行われたという。今後ライフラインとしての重要性がさらに高まっていけば、こうした緊急対応も含め、社会的責任にも配慮することが求められるだろう。

消費者側も最低限の食料品を家にストックするなどの準備が必要になりそうだ。特定店舗など一つのリソースだけに頼った生活は、災害時などにとても脆弱だからだ。

NASAが取り組む3D"フード"プリンター

備蓄用の食料のことを考えていたら、3Dプリンターの記事に目がとまった。

2013年から米国のNASA(航空宇宙局)は、宇宙食用の3D"フード"プリンターの研究に資金投入している。決まったものしか食べられない宇宙食を、少しでもおいしいもの、出来たてのものにすることで、宇宙飛行士のモチベーションを高めようという取り組みだ。第一弾の3D「ピザプリンター」の試作品は既に完成したという。

今年1月に米国ラスベガスで開催された民生機器関連の展示会「2014 International CES」では、3Dプリンターメーカーの米3D Systemsが「ChefJet Pro」を公開した。チョコレートや砂糖と水、香料から好きな形の菓子を三次元造形できるという。

同社は、米国のチョコレート製造会社であるThe Hersheyと複数年の提携契約を結んだ。今後、お菓子を含むさまざまな食品の造形を可能にする3Dプリンターの開発を進めるという。

現在の3Dフードプリンターは、ピザ生地やトマトソースなどの食材を層状に出力したり、砂糖水をノズルで噴射して自由な形状に造形したりするレベルにとどまっている。だが、将来的には乾燥させた炭水化物やタンパク質などの食品素材を、プリンターヘッドで水や油と混ぜ、さまざまな形や食感の食べ物を出力させることも想定している。

食品素材を備蓄しておき、インターネットで料理のレシピを受け取れる環境があれば、3Dプリンターで食品を"調理"できるようになる時代が近付いているというわけである。IT(情報技術)と食の融合が生み出す新たなビジネスだろう。

未来は3Dプリンターで食料を出力?

世界の食料需要について、FAO(国際連合食料農業機関)の報告書では、アフリカやアジアの経済発展による生活水準の向上によって一人当たりの摂取カロリー量は増加し、2050年に平均3130キロカロリーになると予想している。ただ、農業生産性の向上などで穀物生産量も増えるため、中期的には世界全体で食糧需給はひっ迫しないとの見方が強い。

それでも、世界的な異常気象や災害によって新鮮な食料が手に入りにくくなったとしたら…。雪に閉ざされながら、家の中の3Dプリンターでピザを出力している未来の自分の姿を想像してしまった。

それが幸せかどうかは分からない。それでも、ITや3Dプリンターによる新たな食ビジネスの可能性は、未来の消費社会を予見させる興味深い取り組みになりそうだ。

(キリン食生活文化研究所所長 太田恵理子)

[Tech-On! 2014年3月3日付の記事を基に再構成]

[参考]日経BP社は2013年12月、独自の消費者調査などを基に今後5年間の消費トレンドを予測したレポート『消費トレンド 2014-2018』を発行した。消費者動向に詳しいあるキリン食生活文化研究所の太田恵理子氏が、「世界や日本のマクロ環境の変化」をひも解きながら、消費の未来を考察した。結婚しない人や高齢者の一人暮らしが主流になるシングル化、若者の草食化、女性の生活スタイルの変化などが、未来にどうつながっていくのかを予測した。詳細は、http://www.nikkeibp.co.jp/lab/mirai/consumption/trend.html

初割ですべての記事が読み放題
今なら2カ月無料!

セレクション

トレンドウオッチ

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

フォローする
有料会員の方のみご利用になれます。気になる連載・コラム・キーワードをフォローすると、「Myニュース」でまとめよみができます。
新規会員登録ログイン
記事を保存する
有料会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。
新規会員登録ログイン
Think! の投稿を読む
記事と併せて、エキスパート(専門家)のひとこと解説や分析を読むことができます。会員の方のみご利用になれます。
新規会員登録 (無料)ログイン
図表を保存する
有料会員の方のみご利用になれます。保存した図表はスマホやタブレットでもご覧いただけます。
新規会員登録ログイン