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岩手県酒造組合、イオン系スーパーで地酒の販売拡大

岩手県酒造組合(盛岡市、久慈浩会長)はイオングループのイオンスーパーセンター(同、奥野善徳社長)などと連携し、地酒の販売を拡大する。消費者が購入しやすいように、日本酒売り場に味や香りなどタイプに応じて相性の良い料理を紹介した大型ボードなどを掲示する。熟成状況を示す品質表示シールを商品に張り好みに合った商品を買いやすくする。

地酒の販促はまず、イオンスーパーセンターが東北5県で展開する全17店舗などが対象。一部店舗で26日にスタート、30日から全店に広げる。日本酒の売り上げを2割以上伸ばすことを目指す。

日本酒は保存中の温度と時間に応じて熟成が進むという。まず2種類の商品に熟成状況によって色が変わるシールを張り、新酒に近いものから熟成が進んだものまで一目で分かるようにする。併せて酒造りの様子をまとめたチラシも添付する。

国税庁によると、2008年度の岩手県の日本酒の販売(消費)量は8642キロリットルで「ピーク時の3分の1程度に減っている」(久慈会長)。消費者から「好みにあった商品や飲み方の提案が不足」との声があり、飲み方や日本酒のタイプなどを表示することにした。

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