顧客分類、好みに合わせメール販促 食品スーパーのフレッセイ

2011/1/21付
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食品スーパーのフレッセイ(前橋市、植木威行社長)は、買い物客ごとの好みに合わせて特売や献立の情報をきめ細かくメールで提供する取り組みを始める。3月にもメールマガジンを立ち上げ、今秋をめどに同社のポイントカード情報を活用した顧客分類システムと連動させる。消費不振が続くなか、顧客の関心の高い情報を流すことで販売のてこ入れを目指す。

客層ごとに異なるメールを送信する販売促進策は、県内のスーパーで初めてという。

フレッセイは現在、買い物金額の原則0.6%を還元するポイントカードを発行しており、買い物客の約3分の2が保有している。さらにカードの購買履歴に基づいて顧客を「メタボが気になる健康維持派」「節約派」など15のタイプに分類し、例えば、健康維持派には低カロリー飲料の需要があると予測して、レジでクーポン券を渡す取り組みを順次各店に導入している。

メールの販促策はこのクーポン券のシステムを活用する。フレッセイはまず3月から全店でメールマガジンの会員募集を始める。メールアドレスとともにポイントカードの会員番号を記入してもらい、購入履歴のデータと結びつける。当初は一斉送信メールの形で特売情報を送るが、メール会員が一定数集まる秋ごろをめどに、15種類の顧客層ごとに異なる商品の割引クーポンや、特売情報、献立の提案を送信する。

フレッセイは「従来は店に来てから献立を決める顧客が多かったが、今ではネットで調べてメニューを決めた上で来店する客の方が多数派。店に来る前の段階で顧客が関心を持つ情報を提供することで、購買につなげたい」(植木社長)としている。

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