トーセン、国産杉とヒノキでハイブリッド集成材

2011/1/7付
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製材業大手のトーセン(栃木県矢板市、東泉清寿社長)は国産の杉とヒノキを張り合わせ、住宅用で主流の欧州産アカマツなどと同程度の強度を持たせた木材を開発した。自治体が地元産材を使った住宅建設への補助制度を設けるなど国産材の需要増に対応。価格は外国産より2~3割高くなるが、強度の確保で国産材の消費拡大につなげる。5月に発売し、2~3年後に売り上げ約2億4000万円を目指す。

異なる種類の木の平板を接着剤などで1本の木材にしたものを「ハイブリッド集成材」と呼ぶ。同社は杉の平板を張り合わせ、その外側にヒノキの平板を張ったハイブリッド集成材を開発した。国産の集成材で杉とヒノキを組み合わせたものは珍しいという。

住宅用のはりの材料は卸売価格が1立方メートル当たり6万円前後の米国産の松の無垢(むく)材や欧州産のアカマツの集成材が大半を占めている。国産の杉の集成材を使うと外国産材と同じ程度の価格に抑えられるが強度は劣る。一方、ヒノキを使った集成材では、強度は外国産材より高まるが、卸売価格は高くなる。

杉とヒノキのハイブリッド集成材は栃木県林業センター(宇都宮市)の協力を得て開発した。強度の異なる複数の木材の組み合わせを工夫することで、全体の強度も外国産材とほぼ同等にした。卸売価格を1立方メートル当たり7万5000~8万円程度に抑える予定。

住宅建設に地元産木材を使うと補助する制度を栃木県が設けるなど、国産材への需要は高まっている。同社は5月までに新しいハイブリッド集成材の量産体制を整え、東日本の大手住宅メーカーなどに販売する。

トーセンは1974年設立。主に住宅用の木材を製造し、住宅メーカーやホームセンターに販売する。2010年9月期の売上高は約35億円。

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