パイオニア、オンキヨー連合にAV事業売却を発表

2014/6/24付
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 パイオニアは24日、AV(音響・映像)機器事業をオンキヨーと投資ファンドの企業連合に売却すると発表した。AV機器事業を手掛ける子会社の株式の大半を売却する計画で、持ち株の一部を残してオンキヨーと製品設計や部品調達、物流、販売の共通化など業務提携する。両社のブランドは今後も維持する。インターネットの動画・音楽配信の普及で需要が低迷する中、AV機器大手2社は連合を組んで収益改善を狙う。

 パイオニア、オンキヨー、中国・香港の投資ファンド、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジアが基本合意したと発表した。パイオニア子会社でAV機器製造・販売を手掛けるパイオニアホームエレクトロニクス(川崎市)の株式の51%をベアリングが取得し、オンキヨーも一部株式を取得する。売却金額やオンキヨーの出資比率は今後詰める。

 パイオニアとオンキヨーは「両社のブランド力や優れた技術など強みとなる経営資源を互いに有効活用し、コスト競争力を向上する」とコメント。さらに「ベアリングが資本参加することで事業規模をさらに拡大するなど事業シナジーの最大化を進める」としている。

 パイオニアの2014年3月期のAV機器事業の売上高は全体の約5分の1の約1080億円。営業利益は1億円。売上高の7割を占めるカーナビゲーションなどを成長の柱に位置付けており、AV機器は他社との連携など再建策を検討していた。船井電機やディーアンドエム(D&M)ホールディングスなどと交渉していた。

 オンキヨーはパイオニアの持つ技術力を自社製品に生かし、部品調達などコスト構造を抜本的に見直す。パイオニアブランドを維持し、買収後も同ブランドによる製品開発を続ける。オンキヨーの14年3月期の売上高は360億円、営業利益は2億9100万円。アンプやスピーカーなど音響製品を得意としており、「オンキヨーブランド」で製品展開する。

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