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食品・流通の世界400社、栄養表示共通に

【パリ=原克彦】世界の食品・消費財メーカーや流通企業約400社が加盟するザ・コンシューマー・グッズ・フォーラム(CGF)は、2018年までに食品の栄養表示の共通化などで消費者への情報開示を改善する方針を決めた。各国の栄養摂取基準にそぐわない商品は子供向け広告の自粛にも取り組む。

18日にパリで開幕したCGFのサミットで、食品世界最大手のネスレ(スイス)や米コカ・コーラ、キリンホールディングス、味の素など理事50社の代表が合意した。

表示の共通化の詳細は今後詰めるが、消費者が糖分やアレルゲンなどの情報を知ったり、比べたりしやすいようラベルへの表示に一定の基準を設けることが想定される。

子供向け広告では、糖分や塩分の含有量が各国や世界保健機関(WHO)の推奨摂取量を超える菓子などが検討対象になるとみられる。こうした商品はアニメのキャラクターを使ったCMを自粛することもありそうだ。

決定に強制力はないが、加盟企業の売上高は合計約345兆円に上り、取引先などへの影響力は大きい。CGFは複数の業界団体が統合して09年に発足。米ウォルマート・ストアーズや仏カルフールのほか、イオンなども加盟している。

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