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社会問題、ビッグデータで解決を 9日のICTサミット

2014/6/9 19:09
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「データサイエンスが拓(ひら)く未来社会」をテーマにした「世界ICT(情報通信技術)サミット2014」(日本経済新聞社・総務省主催)が9日、開幕した。2050年に世界人口が90億人に迫るとされるなか、センサーなど様々な機器から集まるビッグデータを活用し、医療や食料不足など社会問題の解決に貢献すべきだとの提言が相次いだ。

講演するNECの遠藤社長(9日午後、東京・大手町)

講演するNECの遠藤社長(9日午後、東京・大手町)

NECの遠藤信博社長は「増加する人口を養うため都市部では現在と同じ規模のインフラがもう一つ必要になる。あらゆるデータを使い、効率を高める必要がある」と強調。大量のセンサーを組み合わせ、1つのセンサーの情報ではわからない、発電所など社会インフラの異常の予兆を見つけることが可能になっていると紹介した。

富士通の山本正已社長は自動車の急ブレーキなどの情報を集め運転手に危険な場所を知らせるサービスや、気温や気候のデータをもとに野菜の生育を最適化するサービスが広がっていると指摘。「かつてないほどのつながる時代の入り口に立っている。これまでできないと言われていたことが可能になる」と語った。

講演する富士通の山本社長(9日午後、東京・大手町)

講演する富士通の山本社長(9日午後、東京・大手町)

セッション「データ化するリアルワールド~ウエアラブル・IoT(インターネット・オブ・シングス)の新潮流」では、身につけるウエアラブル端末や様々な機器がネットワークにつながるIoTが人々の生活を変えるとの見方で一致した。

米シスコシステムズ日本法人の平井康文社長は「IoTで新産業が生まれる。ウエアラブル端末と医療機関や教育機関などが結びつけば新しい価値が生まれる」と指摘。手の動きでパソコンなどを操作する技術を開発している米リープモーションのマイケル・バックワード最高経営責任者(CEO)は「ジェスチャーや音声入力など、よりよい新しい入力操作が登場すればIoTの普及は加速する」と述べた。

情報セキュリティー面の課題についてデジタル機器開発ベンチャー、Cerevoの岩佐琢磨社長は「あらゆるものがネットにつながるようになると問題は必ず起きる。規制で技術の発展を止めてはいけない。闇雲に規制するのではない対策が必要」と注文をつけた。

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