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被災地からNYに売り込み 国際ギフトフェア

「震災で大損害を受けたが、米国で販売を広げたい」。ニューヨークで開かれている北米最大級の「ニューヨーク国際ギフトフェア」で28日、東日本大震災の被災企業が復興への意気込みをアピールした。

被災地の製品がニューヨークへ。ギフトフェアで製品を紹介する、仙台市のワイヤードビーンズのブース(28日)=共同

日本貿易振興機構(ジェトロ)が設けたブースには、岩手、福島、宮城など被災県の8社を含む約30社が参加。米国での販路開拓を目指す。

ガラス製品などを販売するワイヤードビーンズ(仙台市)の三輪寛代表取締役(44)は「震災で在庫製品が壊れてしまった」。フェアには内側に朱色の漆を塗ったグラスを出展し、日本らしさを打ち出した。

弁当箱を製造する竹中(石川県加賀市)は米国向けにサイズを大きくしカラーも13色と大幅に増やした。竹中俊介代表取締役(54)は「日本の弁当文化は経済的にも健康にも良い。エコブームもあってバイヤーの反応も上々です」と話した。

ジェトロによると、フェアには約2800社が出品、約3万人が訪れる。30日まで。

(ニューヨーク=共同)

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