日本産科婦人科学会、出生前診断の実態調査へ

日本産科婦人科学会は25日、胎児の段階で先天的な異常があるかどうかを調べる「出生前診断」の実態調査に乗り出す、と発表した。学会内に新たに作業グループを設置し、2012年度中にも調査結果をまとめる予定だ。詳細な調査方法は今後詰めるが、国内の医療機関のほかに国内外の検査機関にも協力を求める。

出生前診断では妊婦の子宮内の羊水や胎盤の一部の絨（じゅう）毛を採取し、ダウン症などを引き起こす遺伝子に異常が無いかどうかを調べる。最近では血液中に含まれる胎児由来の細胞でも同様に調べることができるようになっている。

高齢出産の増加に伴い、国内では推計年間約1万件程度が実施されている。病院ではなく比較的安価な採血による検査サービスを選択する人も少なくない。胎児に異常が見つかった場合は人工妊娠中絶をするケースも多い。

日産婦では「どの検査でどれほど正確に異常が見つけられるのかを調べ、仮に異常があった場合などの医療や社会体制で何が必要かなども調査したい」としている。