羊水検査、10年で倍増 出生前診断に関心高まる

2013/6/22付
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 ダウン症など胎児の染色体異常の有無を調べる羊水検査の実施件数が、2012年は前年より約4千件増の約2万件で、10年前と比べ倍増したことが22日、国立成育医療研究センター(東京)の左合治彦副院長らの調査で分かった。妊婦から採血し、胎児の染色体異常の確率を算出する母体血清マーカー検査も2万2千件超で、データがある1998年以降最多となった。

 高齢妊娠・出産の増加で出生前診断への関心が高まったことが背景。左合副院長は「今後も件数の増加傾向は続くだろう。社会で出生前診断に関する議論を深めるべきだ」としている。

 左合副院長らは98年以降の実施件数を定期的に調査している。08年までは取り扱いがある全ての検査機関を対象に実数を調べ、09年以降は主要機関へのアンケートを基に推計値を出している。

 それによると、妊婦のおなかに針を刺して子宮内の羊水を採取し、胎児細胞を調べる羊水検査は98~06年までは1万~1万1千件前後で推移し、07年以降は徐々に増加。12年は1万9937件と推計され、02年の9926件から倍増した。

 羊水検査の精度はほぼ100%とされ確定診断に用いられるが、0.3%の確率で流産するリスクがある。

 一方、今春に一部医療機関で「新出生前診断」として導入された母体血胎児染色体検査と同様に、採血だけで受けられる母体血清マーカー検査は90年代半ばに広まった。

 98年には2万1708件実施されたが、旧厚生省の専門委員会が99年に「医師は妊婦に勧めるべきではない」との見解をまとめたのを受け、01年は1万5308件に減少。その後は増加傾向に転じ、12年は2万2469件で98年を上回った。

 母体血清マーカー検査や母体血胎児染色体検査はいずれも、胎児に染色体異常の可能性がある妊婦をふるい分けるスクリーニング検査として位置づけられ、確定診断には羊水検査などが必要とされる。〔共同〕

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