2019年1月16日(水)

選手の1割、パワハラ・セクハラ「受けた」 JOC調査

2013/3/19付
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スポーツの現場で、女子柔道以外でも指導者による暴力や暴言が横行している実態が、日本オリンピック委員会(JOC)が実施したアンケート調査で19日わかった。回答した選手の1割強が、競技活動に際して暴力行為を含むパワハラ、セクハラを受けたことがあると答えた。

調査は、選手の告発で明るみに出た柔道女子日本代表監督らの暴力問題を受け、JOCが加盟する57競技団体を対象に無記名で実施した。19日までに選手1798人、指導者1457人の計3255人が回答した(回答率47.1%)。

競技活動の際に暴力を含むパワハラ、セクハラを受けたことがあると答えた選手は男女計206人で11.5%に上った。「見たことも噂に聞いたこともない」としたのは74.5%で、全体の4分の1が何らかの形で暴力行為を認識していた。

206人の内訳は会社員(社会人)が最も多く114人。大学・専門学校生が32人で続いた。156人は五輪競技の選手で、60人がナショナルチームの活動中だった。頻度は「日常的」が56人で、「複数回」が133人。20人は「肉体的苦痛を伴い、治療が必要だった」と回答した。

アンケートには「暴力行為を含むパワハラ、セクハラ等で感じることは何ですか」との設問もあり、回答には「暴力を受けてまでオリンピックに行きたいとは思わない」「(現役時代に受けた暴力が)引退を決めた理由の一つ。今でもトラウマとして残っている」との記述もあった。

一方、暴力を含むパワハラ、セクハラを行ったことがあると答えた指導者は43人と、回答者の3%にとどまった。このうち28人が暴力行為と認識したうえで行っており、「指導力に足りないものがあると思う」としたのも34人いた。何らかの形で暴力等の行為を認識していた指導者は全体の29.1%に及んだ。

アンケート結果は19日のJOC理事会でも報告され、竹田恒和会長は「そういう実例があったことは残念だ」と話した。福井烈理事は「現時点では単純な集計のみだが、専門家に解析をお願いして今後の暴力根絶に役立てたい」としている。

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