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グーグルに表示差し止め命令 個人名の検索予測巡り

東京地裁、損害賠償も命じる

大手検索サイト「グーグル」で自分の名前を入力すると、犯罪を連想させる単語が自動表示されるとして、男性がプライバシー侵害などを理由に米グーグルに表示差し止めと1300万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁(小林久起裁判長)は15日、同社に表示差し止めと30万円の損害賠償を命じた。

男性側によると、グーグルで男性の実名を検索しようとすると、関連単語を予測して自動表示する「サジェスト機能」が働き、犯罪を連想させる単語が自動表示される。

判決は、自動表示された単語と男性の実名を合わせて検索することによって「(男性に関する)違法な投稿記事を容易に閲覧しやすい状況をつくり出した」とし、プライバシー侵害と名誉毀損を認定。「権利侵害が拡大する恐れがある」として表示差し止めを命じた。

同地裁は昨年3月、男性の申し立てを受けて表示差し止めの仮処分決定を出したが、同社は応じなかった。判決は「(仮処分決定の後は)違法性を認識できたのに放置した」とし、精神的苦痛に対する慰謝料30万円の支払いも命じた。

男性は「表示で就職が困難になった」などとも主張したが、判決は因果関係を認めなかった。

グーグルは日本法人を通じ、「判決内容を精査し、今後の対応を検討する」とコメントした。

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