新しい出生前診断、1カ月で441人が受診

2013/5/9付
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妊婦の血液でダウン症など胎児の染色体異常を調べる新しい出生前診断を受けた人が4月の開始から1カ月で441人に上ったことが、昭和大病院(東京)などの臨床研究チームの集計で9日、分かった。受診理由が判明した人の中では、出産時35歳以上となる高齢妊娠が大半を占めた。

チームは当初、1~2年で千人程度を想定。それを大幅に上回る件数で、妊婦の関心の高さを示した。研究開始が遅れたことで期待が高まった面もあるとみられる。

チームは札幌市で開かれる日本産科婦人科学会学術講演会で10日午後、集計結果を発表する。

臨床研究を実施する施設として認定を受けた国立成育医療研究センター(東京)など全国の15施設での4月末までの実績を集計した。検査結果が出たのは257人で、「異常あり」を示す陽性と診断されたのは9人(3.5%)。うち、ダウン症の「21トリソミー」は6人(2.3%)だった。6人のうち、2人は羊水検査で確定診断を済ませたという。

診断の一環として行ったアンケートで、159人分の回答を分析。受診理由は、高齢妊娠が91%、ほかの検査で異常の可能性を指摘された人が6%、染色体異常の子どもの出産歴がある人が3%だった。

受診者は30~47歳で平均38.5歳。39歳と40歳が多く、妊娠週数は平均で13.7週だった。

集計した昭和大の関沢明彦教授は「今後症例を重ねる中で検査の精度を確認していく」と話した。〔共同〕

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